2021 Fiscal Year Research-status Report
Study on stress management of childcare workers
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20K02654
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| Research Institution | Osaka Prefecture University |
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Principal Investigator |
松浦 義昌 大阪府立大学, 高等教育推進機構, 教授 (60173796)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
横山 久代 大阪市立大学, 都市健康・スポーツ研究センター, 准教授 (10647829)
川端 悠 大阪府立大学, 高等教育推進機構, 准教授 (20713390)
渡辺 一志 大阪市立大学, 都市健康・スポーツ研究センター, 教授 (50167160)
田中 良晴 大阪府立大学, 高等教育推進機構, 准教授 (60236651)
高根 栄美 大阪総合保育大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (70388792)
高根 雅啓 大阪府立大学, 高等教育推進機構, 教授 (90285312)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 保育者 / 生理的ストレス / 心理的ストレス / 生活習慣 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度の研究計画は、主に検討課題のⅡである保育者の生理的ストレス測定である。従って2020年度に年2回実施した生理的ストレス(d-ROMs、BAP、総IgE)を再度年2回実施することであった。よって、2020年度から実施してきた保育者の血液中の生理的ストレス物質（酸化ストレス、抗酸化力、非特異的IgE抗体）の測定を引き続き実施した。
コロナ禍による緊急事態宣言により、測定時期は、当初の予定より大幅に遅れたが、４つの保育園の内、２つの保育園（およそ５０名）の測定４回を終えることができた。現在、測定を終えた保育園の保育者の生理的ストレス物質の分析を行っており、現段階で分析結果をすべて示すことはできないが、一部の分析では、測定時期により酸化ストレスと抗酸化力は、異なる傾向を示し、また個人差も大きいことが示された。この原因として、コロナ禍により保育園行事が大幅に遅れたことに対する生活習慣の変容や感染予防のためのマスク着用義務等が影響している可能性があると示唆する。また、酸化ストレスと抗酸化力は、測定時期の季節により変動した可能性があるのかもしれない。保育者は、毎日、屋外に出て園児と共に身体活動しているため、季節の違いによる気温や湿度の影響を受けていることが考えられる。それらの環境的な要因が酸化ストレスと抗酸化力に影響したものと推察する。
最終年度には、さらに一つの保育園保育者の測定を予定しており、測定したすべての生理的ストレス物質の分析、および研究当初に実施した健康度・生活習慣診断検査、ストレス自己診断、ストレスコーピング調査を再度行い、測定前後の調査結果を比較し、それらの調査結果と生理的ストレス物質との関係について考察する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2020年度に引き続き、コロナ禍による出張制限等で、2021年度も計画通りの測定ができなかったが、４つの保育園の内、２つの保育園の保育者およそ５０名の測定はできたので、順調に進んでいると考えている。また、2022年度には、さらに一つの保育園の測定も５月に予定されており、対象者の人数も増え、本研究をまとめる準備はできている。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度である2022年度の研究計画の主な課題は、保育者にとって効果的なストレス軽減法と対処法を検討することである。研究当初は、４つの保育園の保育者100名前後を対象として、分析し評価する計画であったが、一つの保育園の４回目の測定をすることが不可能となったため、３つの保育園の保育者を対象に生理的ストレスと心理的ストレスおよび生活習慣の関係を分析し、保育者にとってどのようなストレス軽減法や対処法が好ましいのかについて考察する予定である。
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| Causes of Carryover |
周知のように、今年度においても新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が発出され、移動を伴う学会活動がオンライン開催や中止となり、研究分担者を含め、旅費の使用がほとんどなかったために、特に旅費の使用計画を変更せざるを得なかった。最終年度である次年度は、地方への出張、および地方への学会発表も積極的に発表できるのものと期待する。
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