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2020 Fiscal Year Research-status Report

子どものヘルスリテラシー(健康リテラシー)とQOL(EQ-5D-Y)の研究

Research Project

Project/Area Number 20K02658
Research InstitutionDaito Bunka University

Principal Investigator

杉森 裕樹  大東文化大学, スポーツ健康科学部, 教授 (20276554)

Project Period (FY) 2020-04-01 – 2023-03-31
Keywordsヘルスリテラシー / 子ども / QOL / EQ-5D-Y / HLSAC
Outline of Annual Research Achievements

本研究では、PaakkariらのHLSACを翻訳し、日本語版の子どものヘルスリテラシー評価ツールを開発することを目的とする。子ども(学童期、青年期)のライフステージは、健康的な発育や成人期を通した個人の健康や幸福に、極めて重要なターゲットとなる年代である。しかしながら、子どものヘルスリテラシー(健康リテラシー)については、その公衆衛生学的な重要性にもかかわらず、国際的にも未だ学術的な概念モデルとその評価法のコンセンサスが得られていない。このツールと、すでに確立されている心血管疾患(CVD)のリスクファクターの知識(機能的ヘルスリテラシー)と子ども用QOL尺度であるEQ(EuroQOL)-5D-Y日本語版との相関性を検討し、ツールの妥当性を検証する。この領域における研究の基礎的学術課題の端緒を開くことを目的とするものである。
一方で、初年度(2020年度)はコロナ禍のため、研究自体が遂行し得ない状況となってしまった。オンラインをはじめとする教育サービスの一からの再検討を強いられ、どうしても研究に割ける時間が乏しい状況が続いた。医療機関におけるクラスター発生が数多く報告されており、医療体制の崩壊が危惧されている首都圏(一都三県)で複数回の緊急事態宣言が発出され、遠方への出張制限の要請や3密を避けることなどによる感染蔓延防止が第一義となり、本来不可欠な研究協力者との打合せや対面によるインタビュー調査を中断せざるを得ない年度であった。子どもを対象とした質問票の作成については進めている。再現性や妥当性の検討などが十分出来ていない状況である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

COVID-19 拡大防止と経済回復の両立を模索する中で、2020年は新規患者数および重症者数が爆発的に増加し、社会全体にとっても大変に厳しい局面となった。医療機関におけるクラスター発生も数多く報告されており、医療体制の崩壊も危惧された。首都圏(一都三県)では複数回の緊急事態宣言が発出され(現在も延長中)、対面によるインタビュー調査や研究協力者との打合せが進めることが出来ない状況が続いている。子どもを対象とした質問票HLSAC日本語版の作成については進めている。ただし、再現性や妥当性の検討などが未だ十分出来ていない状況である。

Strategy for Future Research Activity

2020年度に中断せざるを得なかった、調査を行う。対面によるインタビュー調査や会場を限定した調査票配付による調査は、コロナ禍においてはリスクがあり諦め、郵送法による自記式調査票の配付や、インターネット調査会社を使った調査方法に切り替える。なるべく早めに研究計画の遅れを取り戻すとともに、新しい手法(インターネット調査母集団など)による調査結果の偏りなどの評価も同時に行う。

Causes of Carryover

初年度(2020年度)はコロナ禍のため、研究自体が遂行し得ない状況となった。オンラインをはじめとする教育業務の一からの再検討を強いられ、研究に割ける時間(エフォート)が厳しい状況が続いた。首都圏(一都三県)で複数回の緊急事態宣言が発出され、遠方への出張制限の要請や3密を避けることなどによる感染蔓延防止が第一義となり、本来不可欠な研究協力者との打合せや対面によるインタビュー調査を中断せざるを得ない年度となった。2021年度に中断せざるを得なかった、調査を行う。対面によるインタビュー調査や会場を限定した調査票配付による調査は、コロナ禍においてはリスクがあり諦め、郵送法による自記式調査票の配付や、インターネット調査会社を使った調査方法に切り替える。なるべく早めに研究計画の遅れを取り戻すとともに、新しい手法(インターネット調査母集団など)による調査結果の偏りなどの評価も同時に行う。

URL: 

Published: 2021-12-27  

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