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2022 Fiscal Year Research-status Report

養育者に対するライブコーチング心理教育の有効性に関する研究

Research Project

Project/Area Number 20K02664
Research InstitutionKawasaki University of Medical Welfare

Principal Investigator

門田 昌子  川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (20549620)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 武井 祐子  川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 教授 (10319999)
岡野 維新  川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 助教 (10824021)
池内 由子  川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 助教 (60824779)
山口 正寛  大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (90583443)
Project Period (FY) 2020-04-01 – 2024-03-31
Keywordsライブコーチング / 心理教育 / 親子支援
Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は,座学形式の子育て心理教育に,実際に養育者が子どもと遊んでいるその場で,リアルタイムで子どもへの関わり方を伝える「ライブコーチング」を組み入れ,その効果を検討することである。
本年度は,養育者の一人である保育士12名を対象に,座学形式の心理教育実施群6名,ライブコーチング実施群6名に分けて介入を行い,介入前後の育児自己効力感やストレスを比較した。介入の回数は,両群とも1回であった。座学形式の心理教育実施群では,これまでの研究で有効とされている子どもとの関わりスキルを対象者に口頭で伝えた後,大人がそのスキルを使って子ども役の大人に関わっているロールプレイ動画を視聴してもらった。ライブコーチング実施群では,上述のスキルを対象者に口頭で伝えた後,子どもと遊ぶ場面を設定し,実際にスキルを使いながら子どもと遊ぶよう対象者に依頼した。研究者は,その遊び場面に同席し,対象者がスキルを円滑に使用できるようライブコーチングを行った。具体的には,対象者の耳にイヤフォンを入れてもらい,研究者はそのイヤフォンを通じて,対象者がスキルを使用した直後に賞賛したり,対象者にスキル使用のタイミングを伝えたりして,スキル使用を促した。両群とも1ヶ月間,スキルを使用して子どもたちと関わるよう依頼した。
本研究は,座学形式の心理教育と,ライブコーチングを加えた心理教育,それぞれの効果を検討するものであるとともに,2つの介入法の効果を比較できる点で重要である。本研究によって,2つの介入法が子育て支援のアプローチとして有効であるかを評価できる。加えて,それぞれの介入法の効果の差異が明らかになることによって,より手軽に実施できる座学形式か,より確実にスキルを身につけられるライブコーチング形式か,状況に応じた介入方法選択のための示唆が得られると考えられる。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

本年度の研究について,研究協力を依頼していた保育園において,新型コロナウイルス感染症に罹患する幼児や家族が増加したため,当初予定より約半年間,研究開始を延期した。このため,本年度3月までデータ収集を行った。本年度中に分析が終了する予定であったが,現在も分析途中であり,「やや遅れている」と評価した。遅れを余儀なくされたが,本研究課題の目的に合致した研究は実施できていると考えている。

Strategy for Future Research Activity

最終年度には,ライブコーチングを組み入れた子育て心理教育プログラムの完成を目指す。現在までの研究で「座学形式+ライブコーチング」の心理教育プログラムを実施しており,実施手順や内容は確定しつつある。しかし,養育者にとっては,座学形式で行う子どもとの関わりスキルの説明が情報過多になったり,慣れないライブコーチングで子どもとの自然な関わりが困難になったりする可能性も考えられる。プログラムの時間短縮や内容の簡便化を図り,養育者にとってより負担がないプログラムとなるよう精緻化する。

Causes of Carryover

本年度,新型コロナウイルス感染症により,データ収集や分析が遅延したため,学会等での発表が困難であり,旅費の使用が少なかったことが原因として考えられる。
2023年度は産休・育休により研究を中断するが,研究再開後は,本研究課題に関する研究における対象者への謝金や,学会等での発表旅費として使用する予定である。

URL: 

Published: 2023-12-25  

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