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2020 Fiscal Year Research-status Report

幼児期の経験と発育・発達との関連に関する研究

Research Project

Project/Area Number 20K02672
Research InstitutionKindai University Kyushu Junior College

Principal Investigator

堀田 亮  近畿大学九州短期大学, 保育科, 准教授 (50648607)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 垂見 直樹  近畿大学九州短期大学, 保育科, 准教授 (10581473)
高木 義栄  近畿大学九州短期大学, 保育科, 准教授 (10635618)
橋本 翼  近畿大学九州短期大学, 保育科, 准教授 (20755988)
Project Period (FY) 2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords子ども / 発育 / 発達 / 幼児期
Outline of Annual Research Achievements

本研究は、幼児期の経験が児童期、青年期と続くその後の発育・発達にどのような影響をもたらすかを考究するための基礎研究である。対象者を地域の保育園ならびに幼稚園から抽出し、子どもが幼児期にどのような経験をしているか学際的に把握し、どのような経験が幼児期の発育・発達に影響しているかを3年間の追跡調査により明らかにすることを目的とする。
本年度は、次年度以降着実に研究を進められるよう、地域の保育所、幼稚園への研究協力の依頼ならびに次年度以降のスケジュールと保護者への対応の検討を行う予定であった。しかし、新型コロナウイルスの影響により、保育所、幼稚園への訪問が困難となり十分な研究協力を得ることは叶わなかった。一方で、隣接している附属幼稚園との打ち合わせは予定通り実施することができ、研究協力を得るとともに今後の研究の進め方について現場の保育士、幼稚園教諭より助言を得ることができた。
また、研究実施に際し必要となる研究倫理委員会への申請を行い、研究実施の承認を得た(承認番号第1番)。その他、対象者より聴取する質問項目の精査など研究方法に関する打ち合わせを研究分担者と行い、次年度より研究を円滑に進めることができるよう準備に努めた。
本年度行う予定であった研究協力の依頼については、引き続き次年度実施する。そして研究協力を得られた園にて、①運動あそびや自然体験、保育者との関わりをはじめとする幼児期の経験、②体力や人間関係、言語など身体的、社会的、心理的側面それぞれの幼児期の発育・発達についての調査を行う。また、研究成果の発表として学会での発表や雑誌への論文の投稿を行う。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本年度の研究計画として、①次年度以降に研究を実施するフィールドの開拓、②研究分担者との研究方法の検討を行う予定であった。
①に関して、新型コロナウイルスの影響により十分な進展とは言えないところはあるが、附属幼稚園からの研究協力を得る、今後速やかに研究フィールドを開拓する方法について附属幼稚園の先生より助言を受けるなど一定の進展は得られた。②に関して、月に1回程度研究分担者と打ち合わせを行い、実施に質問紙調査を進める場合の進め方について議論するなど、次年度よりスムーズに研究を進めるための準備を行うことができた。
以上より、現在までに進捗状況としては、おおむね順調に進展していると考える。

Strategy for Future Research Activity

本年度より3年間にわたり、子どもあるいは保育者、保護者に対し実測、質問紙あるいはインタビューによる追跡調査を行い、幼児期に子どもが経験する内容と幼児期の発育・発達の関係について明らかにしていく。
研究を遂行する上での大きな課題として、コロナ禍の現在、いかに安全に研究を進めていくかという課題が挙げられる。対応策として、質問紙による調査を可能な限りオンライン(例えばGoogleフォームを用いて質問紙を作成し、パソコンあるいはスマートフォンにより回答するシステムを運用するなど)で実施するなど、調査に伴う対象者との接触を必要最低限にする方法を検討している。

Causes of Carryover

次年度使用が生じた理由として、新型コロナウイルスの影響で本年度行う予定であった研究協力を依頼する保育所、幼稚園への訪問ができなかったことなどが挙げられる。
そのため、次年度の使用計画として速やかに保育所、幼稚園への訪問について検討するとともに、直接訪問することが難しい場合の代替案(郵送によるやり取りなど)についても思索する。その他、調査により得られるであろうデータの解析を行う統計ソフトの購入を行う予定である。

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Published: 2021-12-27  

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