2022 Fiscal Year Research-status Report
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20K02672
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| Research Institution | Kindai University Kyushu Junior College |
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Principal Investigator |
堀田 亮 近畿大学九州短期大学, 保育科, 准教授 (50648607)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
垂見 直樹 近畿大学九州短期大学, 保育科, 教授 (10581473)
高木 義栄 近畿大学九州短期大学, 保育科, 教授 (10635618)
橋本 翼 近畿大学九州短期大学, 保育科, 准教授 (20755988)
上田 浩平 近畿大学九州短期大学, 保育科, 講師 (40885521)
原口 喜充 近畿大学九州短期大学, 保育科, 講師 (40910039)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 子ども / 発育 / 発達 / 幼児期 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、幼児期の経験が児童期、青年期と続くその後の発育・発達にどのような影響をもたらすかを考究するための基礎研究である。対象者を地域の保育所、幼稚園、認定こども園から抽出し、子どもが幼児期にどのような経験をしているか学際的に把握し、どのような経験が幼児期の発育・発達に影響しているかを3 年間の追跡調査により明らかにすることを目的とする。
本年度は、まず本調査で実施する研究内容について研究分担者と検討を行った。その後、研究分担者とともに地域の保育所、幼稚園、認定こども園を訪問し、研究の説明をし、研究協力の依頼を行った。その結果、多くの園より研究協力の同意を得ることができ、同意を得た園の3歳児を対象とした本調査を実施した。
本研究では、①運動あそびや自然体験、保育者との関わりをはじめとする幼児期の経験、②体力や人間関係、言語など身体的、社会的、心理的側面それぞれの幼児期の発育・発達についての調査を行っている。昨年度得られた予備調査の結果について、「幼児期の子どもの生活習慣と健康に関する研究」というタイトルで、今年度開催された日本保育学会第75回大会にてポスター発表を行った。本年度得られた本調査の結果についても解析を進め、次年度以降、幼児教育実践学会、韓国幼児教育学会国際研究大会、日本乳幼児教育学会などさまざまな学会で研究成果について発表する予定である。また、保育学研究をはじめとする学術雑誌への投稿も随時行っていく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度の研究計画として、①研究分担者との研究方法の検討を行う、②地域の保育所、幼稚園、認定こども園への研究協力の依頼、③3歳児を対象とした本調査の実施を行う予定であった。
①に関して、月に1～2回程度研究分担者と打ち合わせを行い、実施に質問紙調査を進める場合の進め方について議論するなど、スムーズに研究を進めるための準備を行うことができた。②に関して、附属幼稚園から研究協力を得るとともに、今後速やかに研究フィールドを開拓する方法について園の先生より助言を受けた。それを踏まえ、地域の保育所、幼稚園、認定こども園に連絡を取り、個別に園の方に訪問し研究協力の依頼を行った。また、園の園長先生が集まる園長会にも参加させていただき、より多くの園の協力いただけるよう努めた。③に関して、②で研究協力に同意をいただいた園の3歳児を対象に本調査を行った。
以上より、現在までの進捗状況としては、やや遅れていると考える。一方で、3歳児を対象とした本調査を開始できたことから、次年度以降研究を進める基盤を作ることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度より3年間にわたり、子どもあるいは保育者、保護者に対し実測、質問紙あるいはインタビューによる追跡調査を行い、幼児期に子どもが経験する内容と幼児期の発育・発達の関係について明らかにしていく。
研究を遂行する上での課題の1つとして、昨年度に引き続き、新型コロナウイルスの影響が残る中、いかに安全に研究を進めていくかという課題が挙げられる。対応策として、質問紙による調査を可能な限りオンライン（例えばGoogleフォームを用いて質問紙を作成し、パソコンあるいはスマートフォンにより解答するシステムを運用するなど）で実施するなど、調査に伴う対象者との接触を必要最低限にする方法を検討した。本年度は、実際にGoogleフォームによるアンケートを作成し、本調査を行った。本調査の結果を踏まえ、今後も課題について継続的に検討し、よりよい研究が推進できるよう研究内容を精査していく。
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| Causes of Carryover |
次年度使用が生じた理由として、新型コロナウイルスの影響で、本調査の実施が1年遅れたことが挙げられる。そのため、次年度の使用計画として、本来追跡調査の3年目となる年度であるが、2年目の調査を実施し、1年間の研究期間の延長を検討している。また、今年度、本調査を本格的に実施したため、支出内容について改めて見直し、次年度の適切な使用を考査したい。
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Research Products
(1 results)
