2023 Fiscal Year Research-status Report
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20K02672
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| Research Institution | Kindai University Kyushu Junior College |
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Principal Investigator |
堀田 亮 近畿大学九州短期大学, 保育科, 准教授 (50648607)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
垂見 直樹 近畿大学九州短期大学, 保育科, 教授 (10581473)
高木 義栄 近畿大学九州短期大学, 保育科, 教授 (10635618)
橋本 翼 近畿大学九州短期大学, 保育科, 准教授 (20755988)
上田 浩平 近畿大学九州短期大学, 保育科, 講師 (40885521)
原口 喜充 近畿大学九州短期大学, 保育科, 講師 (40910039)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 子ども / 発育 / 発達 / 幼児期 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、幼児期の経験が児童期、青年期と続くその後の発育・発達にどのような影響をもたらすかを考究するための基礎研究である。対象者を地域の保育所、幼稚園、認定こども園から抽出し、子どもが幼児期にどのような経験をしているか学際的に把握し、どのような経験が幼児期の発育・発達に影響しているかを3年間の追跡調査により明らかにすることを目的とする。
本年度は3年間の追跡調査の2年目として、昨年度研究に協力していただいた園に対し、1年後の調査を実施した。
本研究では、①運動あそびや自然体験、保育者との関わりをはじめとする幼児期の経験、②体力や人間関係、言語など身体的、社会的、心理的側面それぞれの幼児期の発育・発達についての調査を行っている。昨年度得られた本調査の結果について、「Early Childhood Education and Care in a Suburb in Japan-A Survey of Nursery Teachers-」というタイトルで、韓国幼児教育学会主催の国際学術大会（The 12th International Conference of Korean Society for Early Childhood Education）において研究発表を行った。また、「地方都市における幼児期の発育・発達に関する研究－3歳児保護者への調査から－」というタイトルで、第14回幼児教育実践学会にてポスター発表を行った。その他、近畿大学九州短期大学研究紀要に3編投稿し、3編いずれも掲載された。
本年度得られた調査の結果についても解析を進め、引き続きさまざまな学会で研究成果について発表する予定である。また、保育学研究や国際幼児教育研究をはじめとする学術雑誌への投稿も随時行っていく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
3年間の追跡調査の2年目として、昨年度研究に協力していただいた園に対し、1年後の調査を実施した。
調査に際し、月に1～2回程度研究分担者と打ち合わせを行い、質問紙調査を進める場合の進め方について議論するなど、研究を円滑に進めるための準備を行うことができた。また、昨年度研究に協力していただいた地域の保育所、幼稚園、認定こども園に再度連絡を取り、個別に園の方に訪問するなどし、調査を確実に実施できるよう準備を進めた。
その結果、滞りなく2年目の追跡調査を進めることができた。そのため、現在までの進捗状況としては、おおむね順調に進展していると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度も子どもあるいは保育者、保護者に対し実測、質問紙あるいはインタビューによる追跡調査を行い、幼児期に子どもが経験する内容と幼児期の発育・発達の関係について明らかにしていく。
研究を遂行する上での課題の1つとして、昨年度は、新型コロナウイルスの影響が残る中いかに安全に研究を進めていくかという課題が挙げられた。対応策として、質問紙による調査を可能な限りweb（例えばGoogleフォームを用いて質問紙を作成し、パソコンあるいはスマートフォンにより解答するシステムを運用するなど）で実施するなど、調査に伴う対象者との接触を必要最低限にする方法を検討した。そして実際にGoogleフォームによるアンケートを作成し、web調査を行ったところ概ね問題なく調査を進めることができた。一方でアンケートの回収率がやや低いという新たな課題が挙げられた。新型コロナウイルスが5類に移行した背景も踏まえ、今年度はweb調査と質問紙調査いずれも対応できるよう準備したうえで調査を実施し、アンケートの回収率改善に努めた。今回の結果を踏まえ、今後も課題について継続的に検討し、よりよい研究が推進できるよう研究内容を精査していく。
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| Causes of Carryover |
次年度使用が生じた理由として、新型コロナウイルスの影響で、本調査の実施が1年遅れたことが挙げられる。そのため、今年度は本来追跡調査の3年目となる年度であるが、2年目の調査を実施し、1年間の研究期間の延長を申請し受理された。今年度の調査を踏まえ、支出内容について改めて見直し、次年度の適切な使用を考査したい。
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