2020 Fiscal Year Research-status Report
The current state of mental health of children who attend Japanese schools abroad
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20K02709
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| Research Institution | Nippon Sport Science University |
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Principal Investigator |
鈴川 一宏 日本体育大学, 体育学部, 教授 (10307994)
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2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 日本人学校 / 子ども / ストレス / POMS / TMD得点 / 睡眠習慣 / 身体活動量 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、日本人学校の子どものストレスの実態からメンタルヘルスに関する問題を抽出し、身体活動量の低下がもたらす体力の低下とストレスの様子、ストレスを抱えた子どもの実態について明らかにすることである。この目的に沿って、令和2年度に東南アジアに位置する2校の日本人学校に在籍する中学生123名を対象としてメンタルヘルスに関する調査を行った。なお、ストレスの評価としてPOMS短縮版およびTMD得点を用いた。また、生活習慣調査に関してはMicrosoft Formsによるwebアンケートを行った。その結果、以下のことが明らかとなった。
①健康観と自覚ストレスとの間に関連が認められたことから、TMDと睡眠時間の相関を求めた。その結果、TMDと睡眠時間との間には有意な負の相関関係が認められ、TMD得点が高い子どもは睡眠時間が短いことが明らかとなった。次に、生活習慣に着目すると、起床時刻と睡眠時間には有意な関係は認められなかったが、就寝時刻と睡眠時間との間に有意な負の相関が認められた。また、「あまり健康ではない」と回答した子どもの就寝時刻は、「非常に健康だと思う」と回答した者に比して有意に遅く、さらに抑うつ点（POMS）とTMD得点が有意に高値を示した。
②身体活動量についてみると「あまり疲れを感じない」と回答した子どもは「疲れを感じることが多い」と回答した子どもに比して有意に高値を示した。そして、滞在年月とストレスについてみると、ストレスを「よく感じている」と回答した者は「たまに感じる」に比して、海外での滞在年月が顕著に長期間であった。
以上、本研究の結果から日本人学校に通う子どものメンタルヘルスには生活習慣が大きく関与しており、ストレスが高い子どもでは睡眠習慣と身体活動量が好ましくない状況であった。また、海外での滞在が子どもにとってストレスとなることも示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究計画1年目であった2020年度の調査では、東南アジアに位置する2校の日本人学校の小中学生を対象として2つの調査を実施することとしていた。まず、調査1は生活習慣や身体活動量、そして健康状況に関する質問紙調査、行動体力（新体力テスト）の測定、ストレスに関する唾液アミラーゼ濃度の測定、そして調査2では校長と養護教諭にメンタルヘルスケアに関するインタビュー調査を計画していたが、予定通り実施することができず、現在までの研究における進捗状況が遅れている。その理由について以下に説明する。
①2019年に発見された新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は2020年になると世界的感染拡大（パンデミック）となった。そのため、本研究課題がスタートした2020年4月には世界でロックダウンや外出禁止令が出されていた。そして、それに伴い対象予定であった日本人学校も長期にわたって臨時休業となった。さらには、調査のための渡航ができなくなった。
②研究遂行のため日本人学校に赴くことができなくなったため、行動体力に関する測定、ストレスに関する測定について実施できなかった。また、調査1の生活習慣と身体活動に関するアンケート調査はインターネットを活用してのweb調査に変更した。また、質問項目についても、当初の計画では紙媒体でメンタルヘルスに関わる多くの質問項目を挙げていたが、インターネットによるweb調査としたため、質問項目をできる限り少なくせざるを得なくなった。さらには、web調査としたため対象者も中学生のみとした。したがって、計画時における調査内容に大きな変更が生じた。
③現地に赴くことができなくなったことから、調査2として計画していた校長および養護教諭へのメンタルヘルスに関するインタビュー調査が実施できなかった。
以上の理由により、2020年度は計画していた調査より大幅な遅れとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、本研究1年目は研究計画を十分に遂行することができなかった。また、2021年5月現在においても感染拡大の収束は見えておらず、海外渡航制限緩和の兆しは見えない。そのようなことから、今後の研究における推進方策としては、アンケートの郵送またはインターネットによるweb調査が最善の方法といえる。したがって、研究2年目についてはアンケートの質問項目を昨年度行った調査結果を基に精査して、よりメンタルヘルスに関わる内容を調査することにする。具体的には以下の通りである。
①2020年度の調査結果からメンタルヘルスに関わる因子を抽出し、2021年度には前年度よりさらに生活習慣と身体活動に関する質問項目を加え、日本人学校についてはアンケート調査を中心に行っていく。
②海外子女教育振興財団の協力を得ながら、本研究計画で対象としていた2校以外の日本人学校についても調査協力の依頼をする。また、海外渡航の制限が緩和された際には計画通り現地にて測定を実施する。一方、国内での学校調査は実施可能になりつつあることから、当初の計画より調査校を増やし、特に離島など本土と異なった環境にある学校の子どもについても調査を実施する。
③2020年度に行った調査結果を学校長および養護教諭に返却し、学校保健・健康教育で活用することによってメンタルヘルスケアの実践を行っていく。
以上のように、現在、新型コロナウイルス感染拡大によって海外渡航が制限されているため、応募当初の予定を変更し、2021年度についても2020年度と同様に、アンケート調査を中心に日本人学校に通う子どものメンタルヘルスケアに関する研究を行っていく。そして、国内の調査校を増やし調査と測定を行っていく。また、昨年度調査を行った日本人学校については、メンタルヘルスケアの実践についても行っていく予定である。
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| Causes of Carryover |
理由：本研究では在外日本人学校で子どもを対象に調査をする予定であったが、新型コロナウイルス感染拡大によって、現地に渡航することが不可能となった。そのため、2020年に経費として申請していた旅費（654,000円）が未使用となった。また、現地での測定調査を行わなかったことから、測定で使用する消耗品は購入せず、使用した経費は調査実施やデータ整理等で必要となった消耗品および謝金のみであった。したがって、2020年度については収入1,500,000円のうち支出が207,994円となり、1,292,006円を繰り越しすることとなった。
使用計画：2020年度からの繰越金を有効的に活用する。使用計画としては、2021年度においても現在のところ海外渡航が難しいため、対象校以外の日本人学校にもアンケート調査の協力を依頼し、その際のデータ整理等の謝金として使用する。また、国内での学校調査は実施可能になりつつあることから、当初の計画より調査校を増やし、特に離島など本土と異なった環境にある学校の子どもについても調査を実施する。したがって、国内旅費および消耗品、測定調補助および資料整理等に対する人件費・謝金に充てる。また、海外渡航制限が緩和された際には、当初の予定通り旅費（外国）として活用し、応募した際の研究計画調書に沿って研究計画を遂行する。
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Research Products
(1 results)
