2022 Fiscal Year Research-status Report
Cultivating Capacities for Critical and Logical Thinking within Reading Instructions in Japanese Language Education
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20K02725
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| Research Institution | Fukushima University |
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Principal Investigator |
佐藤 佐敏 福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (10510167)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 国語科教育 / 論理的思考力 / 批判的思考力 / 混成型テキスト / メディア・リテラシー教育 / 読解力 / 学習の転移 / 思考ツール |
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| Outline of Annual Research Achievements |
第一に、〈論理的思考力〉の育成に関しては、前年度教材化した〈論理カード〉の修正や改訂を行うと同時に、理論の精緻化を図った。
第二に、〈思考力〉を育成する一環として、文学的文章を読む方略の転移を図る実践に関して、「作品内のアイテムに着目する」という方略を獲得させる実践を論文化し、「〈アイテム〉に着目し象徴性を見出す〈読みの方略〉の研究―文学作品を用いた授業実践を通して―」と題して発表した。
第三に、〈批判的思考力〉の育成に関しては、混成型テキストの読解において「データのサンプル（調査対象）に着目する」という方略を獲得させる実践を論文化し、「国語科における〈混成型テキスト〉の読解方略―批判的思考力を発揮する短時間学習プログラムの開発―」と題して発表した。
第四に、本研究に付随して、国語科の授業技術を高めるための指導スキルに関する著書編集執筆の依頼を受け、それを80のスキルに編集した。ここでは、「学習の転移(学習の習得と活用）を図る指導スキル」や、「概念を獲得させる指導スキル」、「思考をメタ認知させる指導スキル」、「思考スキル活用の指導スキル」、「思考ツール活用の指導スキル」といった項目ごとに、本研究の〈思考力〉の育成に関する指導法を整理している。
このほか、日本国語教育学会機関誌である『月刊国語教育研究』No.602における特集「論理的思考力を育む『読むこと』の単元構想」において、「多文化共生・多様性社会」という小テーマを与えられ、「『多文化共生・多様性社会』の学びは、多様性のある単元学習で保障する」という論文を発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィルス感染症対策が実施されている学校現場において、教材化したパイロット版の〈論理カード〉を使った検証実践を行うことが叶わなかった。準備は整っていたものの学校現場から、大勢の子どもたちが同じカードを扱い、それを交換し合うゲームを行うことの許可が得られなかった理由による。
しかしながら、文学作品の読解における方略の転移を図る〈思考力〉の育成に関して、共著にて論文化を図った。同時に〈混成型テキスト〉を読み解く〈思考力〉の育成に関しても、共著にて論文化を図った。
最終年度は、コロナ収束の状況に応じて、研究の整理を行っていく予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度には、コロナ禍で現場から許可を得られていなかった検証実践を行うことで次の２つを達成する予定である。
第一に、〈論理的思考力〉の育成に関しては、パイロット版として教材化した〈論理カード〉を使った実践を行い、その活用方法の最適解を探り、その結果を学会で発表する。それらを踏まえて〈論理カード〉を市販する計画である。
第二に、〈批判的思考力〉の育成に関しては、これまで積み重ねてきた実践結果を基に〈混成型テキスト〉を読み解く教材集（エクササイズ集）を作成し、考察してきた理論とともに書籍化を図り、研究成果を世に問う予定である。
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| Causes of Carryover |
令和２～４年度はコロナ禍にあり、予定していた検証実践に関する出張旅費と授業分析の謝金が発生しなかった。また、情報収集のための学会参加や、研究成果を公表するための学会発表においても、すべてオンラインで開催されたため、参加するための出張旅費が発生しなかった。加えて、授業分析をするための様々な機器も購入できず物品費もかからなかった。
これらについては、今後の新型コロナウィルス感染症の収束状況にもよるが、令和５年度以降に行う予定の検証実践に関する旅費や授業分析のための物品、並びに市販化する予定の物品製作費等にあてていく計画である。
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