2021 Fiscal Year Research-status Report

a study on educational methods in place of field observation in elementary and junior high school science

Research Project

Project/Area Number	20K02769
Research Institution	Oita University
Principal Investigator	三次徳二大分大学, 教育学部, 教授 (10298127)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	野外観察 / 理科 / 地学領域 / 川 / 地層
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は，野外観察を行わなくても，地層や川の学習において児童・生徒が地域の自然を体験的に学習し，主体的に問題を見いだしたり，自然の中の関係に気付いたりすることができる代替教材や，それを用いた教育方法を開発することである。また，それらを小・中学校における授業実践において評価し，その結果と，実際に野外実習を行っている学校の実践記録や映像教材の視聴のみで直接的な体験を行っていない学校の学習成果などとも比較することも視野に入っている。 2019年度の時点で立案した研究計画によると，2021年度については，大分県内や東北地方（山形県や秋田県）および関西地方（大阪府や兵庫県）において，河川や地層の調査を行うとともに，それを基にして教材作成を実施し，その教材の一部を，学校で試行する予定であった。しかし，新型コロナウイルス感染症拡大防止のための措置として，県をまたぐ移動の制限，野外調査の制限が2020年度から行われており，2021年度については，大分県内の河川や地層の調査や，それを用いた教材の作成が実施できたのみである。また，小・中学校における試行については，学校における感染症対策のため，理科の観察，実験の実施機会が縮小しており，実施できていない。また，学会についても対面での実施の中止等があり，他の研究者に教材を見ていただいたうえでの評価は実施できていない。当初計画していた研究の大半が実施できない代替として，映像記録のみで授業を行っている学校についての比較研究を実施した。例えば，小学校の川に関する授業では，上流と下流の川の石の違いについての知識は，観察，実験を実施しなくても身についていた。しかし，与えられた知識のみであって，自ら問題を見いだしたり，関係性に気付くような機会がなかった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 2021年度については，大分県内や東北地方（山形県や秋田県）および関西地方（大阪府や兵庫県）において，河川や地層の調査を行うとともに，それを基にして教材作成を実施し，その教材の一部を，学校で試行する予定であった。しかし，2020年度から続く新型コロナウイルス感染症拡大防止のための措置として，県をまたぐ移動の制限，野外調査の制限が行われており，2021年度については，大分県内の河川や地層の調査や，それを用いた教材の作成が実施できたのみである。また，小・中学校における試行については，学校における感染症対策のため，理科の観察，実験の実施機会が縮小しており，実施できていない。また，学会についても対面での実施の中止等があり，他の研究者に教材を見ていただいたうえでの評価は実施できていない。当初計画していた研究の大半が実施できない代替として，本研究の趣旨と合致し，研究成果の評価において重要となる「映像記録のみで授業を行っている学校」についての比較研究は，ある程度は実施出来た。それでも，これまで２年間ほとんど野外調査ができなかったので，その遅れは１年では取り戻せないほど大きい。そのため，「遅れている」という判断をした。
Strategy for Future Research Activity	2022年度については，これまで２年間に実施できていなかった河川や地層の調査を実施し，教材作成を行う予定である。しかし，今後も新型コロナウイルス感染症拡大防止のための措置が続く場合には，大分県外における事例を減らすような研究計画を検討する必要がある。なお，本報告書作成時点では，移動制限が緩和されているため，当初の研究計画を遂行する方向で調整している。
Causes of Carryover	次年度使用額が生じた理由は，新型コロナウイルス感染症拡大防止に伴う行動制限のため，2021年度に予定していた東北地方（山形県，秋田県），および関西地方（大阪府，兵庫県）における河川や地層の調査がすべて実施出来ず，それに用いる予定であった旅費，資料等の運搬費，実物大写真の印刷費，資料整理のための謝金などすべて用いることができなかったためである。感染症の収束時期や行動制限の緩和等にもよるが，可能であれば2022年度には大分県外の調査（東北地方や関西地方にこだわらず，行動制限の緩和されている地域に変更することも含めて検討する）を行いたい。