2020 Fiscal Year Research-status Report

Development and Application of "Dashi Education Content" in Primary and Secondary Home Economics Curriculums

Research Project

Project/Area Number	20K02779
Research Institution	Tokyo Seiei College
Principal Investigator	福留奈美東京聖栄大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (70752509)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	柴英里高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 准教授 (70611119) 下郡啓夫函館工業高等専門学校, 一般系, 教授 (00636392)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2025-03-31
Keywords	初等・中等教育 / 家庭科 / だし / 教育コンテンツ / 和食文化
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、だし教育に用いる様々な教育コンテンツのニーズ調査および開発を行うことを目的とし、活用につながる情報公開を目指すものである。初年度は、情報収集と内容分析を主とし、動画コンテンツの製作に一部着手した。まず、既存のだし教育コンテンツを体系的にとらえるため、各種情報を家庭科教育、調理学、日本料理、和食文化の４つ観点から収集し、整理することとした。家庭科教育分野では、初等・中等教育家庭科教科書と資料集、家庭科の授業構築のための参考書・手引書、調理実習に関わる教材、Web公開の教育系動画コンテンツ等を対象とした。調理学分野では、調理学および調理学実習・実験のテキスト・教材と調理用語辞典等、日本料理関連では、専門料理書、および和食関連の一般料理書、初心者向けの基礎調理解説書、だし・だし食材に焦点化した書籍等、和食文化関連では、和食文化の一要素としてだし・うま味を取り上げた書籍、並びに、だし・うま味に焦点化した書籍・資料等を中心に情報収集することとした。分析の視点としては、だしについてどのような内容・用語が取り上げられているか、情報の伝達方法として画像、図表、文字、音声、インフォグラフィックス、ワークシート、授業計画書、学習指導案等、さまざまな形式が想定される中で、どのような形式が実際に用いられているか、また新しい情報の提示手法があるのか等に着目して分析することとした。以上の資料分析は、初年度は途中段階にあり、次年度以降に成果発表できるように引き続き調査・分析を進めていく。 2020年度は、コロナ禍で小学校は調理実習を行い難い状況下におかれたが、（一社）和食文化国民会議の出前授業で東京・葛飾区の小学校で家庭科と連動した「だしの授業」を行う機会を得た。教育コンテンツ開発の一環として、その授業で使用する動画教材を現場教師の要望を取り入れながら開発した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 計画では、初年度は、多様な授業形態に用いられる教育コンテンツの在り方を体系的に整理することと、教育コンテンツに対する教師のニーズ調査を主に行うという２つをあげていたが、いずれも新型コロナウイルス感染症拡大の影響を大きく受けた。まず、前者については、従来型の授業形式に対応するものについての調査は進んだものの、新しいオンライン化対応授業の拡大についての調査が半ばであり、まとめについては次年度に持ち越す。また、後者についても、学校現場で調理実習が中止となり様々な困難を感じている最中での調査協力依頼は避け、次年度にコロナ禍が少し落ち着いた段階で振り返る形での調査の方が効果的と考え延期することとした。すでに研究倫理審査や依頼先の目途はついているため、次年度の教育現場の状況を鑑み、進めていく予定である。
Strategy for Future Research Activity	2－3年目に予定していただし教育コンテンツの製作に一部、取り掛かっている。次年度には、初年度に行えなかった現場教師のニーズ調査を行うとともに、初年度に収集した文献・資料類の分析と整理を行い、必要とされるだし教育コンテンツの内容と形式を精査して、計画的な開発につなげていく予定である。
Causes of Carryover	コロナ禍で計画変更をしたため、次年度の資料収集代等用に残額を繰り越すこととした。次年度予算は、引き続き文献資料・分析用資料の収集と、教育コンテンツ開発のための経費として主に使用する予定である。、