2020 Fiscal Year Research-status Report
創造性育成のための技術教育におけるSTEM教育プログラムに関する研究
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20K02910
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| Research Institution | Shiga University |
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Principal Investigator |
岳野 公人 滋賀大学, 教育学部, 教授 (70313632)
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2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | STEM教育 / 技術教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
コロナの状況がありながらも、本研究をすすめるための、創造性に関する文献研究の充実により基本方針は設定することができた。この成果は、2021年度に論文にまとめる予定である。
私立学校の教員を母体とするSTEM研究会を、関東地区、関西地区、九州地区に立ち上げることができた。ここでは、年２，３回の研究会が開催される予定である。そのため、今後STEM教育に関わる教員研修のプログラムや教材の開発、および評価が可能である。ここは、研究計画よりも進んでいる状況である。
学会活動における研究成果については、オンライン開催による国際会議において下記の2件を発表した。
1.Toshikazu Yamamoto, Arata Awazu, Kimihito Takeno: Class practice related to learning support using information sharing software, The International Conference of Technology Education (ICTE), January 25-26, 2021.
2.Naoki SEKO, Kimihito TAKENO, Hiromichi MAMORITA： A Development of Teaching Materials incorporated AI application production, The International Conference of Technology Education (ICTE), January 25-26, 2021.
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナの状況もあり、研究計画で予定していた海外調査などを実施することができなかった。そのため、支出の伴わない研究計画項目も発生し、残金は研究費の次年度繰越も実施した。次年度も同様の状況が継続されており、研究の推進には若干不確定要素も含まれるが、国際会議のオンライン化、web会議の普及で充分に研究計画を推進できる状況も認められる。
研究全般の進捗状況については、おおむね順調に進展していると判断した。研究計画に設定した研究の基本方針の設定、教員研修のプログラムや教材開発などが順調に進んでいる。また、研究成果においても国際会議での2本の発表を実施でき，プロシーディングとして結果を残すことができた。
しかし、計画通りに進んでいない研究計画の内容もある。教員研修に関するSTEM教育の評価の枠組みについては、現状では自由記述による資料収集にとどまっている点については、設定した研究計画からは若干遅れている。しかし、関東，関西，九州地区各地でSTEM研究会を組織できたこと、オンラインによる研究会を2回ほど実施できたことについては、十分な成果を挙げられていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は海外調査や対面での教員研修を想定していたため、コロナの状況においてどの程度推進できるか未定であるが、方向性を修正する方向で対応する予定である。
2021年度の研究推進に向けた大枠として３つの内容を設定する。①STEM教育と創造性に関する先行研究を整理した成果を本年度中に論文にまとめる。②その論文で設定する仮説の検証実践を計画する。③その検証実践を評価するための指標を作成する。
検証実践については2022年度を予定し、コロナの状況が収束していれば対面での教員研修プログラムを実施、そうでない場合はオンラインでの実施にする。
またそれぞれの年度で、研究成果にまとめられるものは、国内、国外を問わず学会発表をする。オンラインでの実施の場合には、積極的に国際会議において発表をする。
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| Causes of Carryover |
研究計画に予定した物品購入を、学内の研究費でまかなうことができたたため、本年度は物品費を使用する必要がなかった。コロナの状況下において、充分に研究計画を推進することができなかった。そのため次年度により多くの予算を繰り越すことで、次年度の研究推進を充実させることを想定し、次年度に繰り越す判断をした。
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