2022 Fiscal Year Research-status Report
身近な食と連携した新たな体験型の海洋教育「海育（うみいく）」の提案
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20K02923
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| Research Institution | Otsuma Women's University |
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Principal Investigator |
細谷 夏実 大妻女子大学, 社会情報学部, 教授 (70212199)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 海洋教育 / 生活体験 / 食育 / うみいくカード / 小学校 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、生活体験の中の重要な要素の一つである「食」と関係づけ、地域と連携した体験型の海洋教育実践例を提案することを目的としている。具体的には、これまでに研究代表者が活動実績を積み重ねてきている能登半島の穴水町をフィールドとし、小学生を対象に、地元特産の魚介類を題材とした「うみいくカード」を作成する取り組みを実施すると共に、その成果を検証するため、子どもたちにアンケート調査を実施する。さらに、新たな海洋教育実践例についても検討を行う。
研究開始年度である令和2（2020）年度からの2年間は、新型コロナウイルス感染症の影響が続き、残念ながら2年続けて現地に出向くことはできなかった。しかし、令和4（2022）年度については、ようやく現地での打ち合わせや活動を行うことができた。地元の小学校3・4年生がふるさと教育として牡蠣養殖現場で学んだことをカードに編集するといううみいくカード作成の取り組み、及び、その取り組みを評価するための事前事後のアンケート調査も予定通り行うことができた。さらに、これまでのうみいくカードの取り組み状況及びアンケート調査の検討結果などについて、学会で発表した。
また、令和4（2022）年度については、当該小学校の校長先生をはじめとする先生方、地域の方たちと現地で十分な打ち合わせをすることができ、新たな取り組み事例（実践例）を試みることができた。具体的には、牡蠣養殖現場を見学し、うみいくカードを作成したことを活かすため、牡蠣を題材とし、小学校理科の内容に連携させて観察を取り入れた体験型の授業例である。3・4年生と5・6年生に対して2種類の授業例を実施し、授業後には子どもたちにアンケート調査も行い、学びの効果について検証した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は能登半島の穴水町をフィールドとしている。研究開始年度である令和2（2020）年度から令和3（2021）年度までの2年間は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響で、現地に出向いての打合せや調査が、一切行えなかった。そのため、研究計画全体に遅れが生じてしまった。
令和4（2022）年度については、感染拡大の状況がようやく落ち着き、当初計画していた現地での活動などをほぼ予定通り行うことができた。しかし令和3（2021）年度までの2年間分の遅れを十分補うまでには至らなかった。
そのため、3年間の研究実施状況を総合すると、研究が当初の計画通り順調に進捗しているとは言えないと判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2（2020）～令和3（2021）年度にかけて、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、研究計画に遅れが生じた。
一方、令和4（2022）年度については、感染拡大の状況がようやく落ち着き、当初計画していた現地での活動などをほぼ予定通り行うことができた。さらに、新たな取り組み例の試みも行うことができた。しかし令和3（2021）年度までの2年間分の遅れを十分補うまでには至らなかった。
そのため、研究期間を1年延長することとし、令和5（2023）年度については、現地での活動を拡充しながら、研究を進めていきたいと考えている。
具体的には、うみいくカードの取り組みについて引き続き実施するとともに、これまでのアンケート調査の結果を総括し、取り組みの効果を検証していきたい。また、令和4（2022）年度に試行することができた新たな体験型の取り組み（授業例）について、内容を精査し、再度の実施と検証を行っていきたい。
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| Causes of Carryover |
令和2（2020）～令和3（2021）年度にかけて、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、予算で実施を計画していた現地（能登）での打合せや活動が全く行えなかった。そのため、研究に遅れが生じ、配布された予算も予定通りには使用できなかった。
令和4（2022）年度については、新型コロナウイルス感染症の状況が少し落ち着き、当初計画していた現地での活動などをほぼ予定通り行うことができた。しかし令和3（2021）年度までの2年間分の遅れを十分補うまでには至らなかった。
そのため、研究期間を1年延長することとし、令和5（2023）年度において、繰り越した予算を執行し、当初の研究計画を完了できるよう研究を進めていきたいと考えている。
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