2021 Fiscal Year Research-status Report
Project/Area Number |
20K02971
|
Research Institution | Chikushi Jogakuen University |
Principal Investigator |
山田 直子 筑紫女学園大学, 文学部, 准教授 (50421219)
|
Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
Keywords | 高等教育 / 教育の国際化 / 多文化教育 / 異文化教育 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は日本の高等教育機関、とりわけ地方の中規模大学にとって有効な異文化間教育や多文化教育のあり方や方法論を検討することを目的としている。正課・正課外を問わず、学習者が異文化に対する感受性を養い、多様な文化的文脈の中で異質な他者と対話し協働する機会を多くの学生に提供できる包括的なアプローチを模索している。 令和3年度はフィンランドの高等教育機関において調査を実施する計画を立てていたが、新型コロナ感染症の世界的流行により当該年度も海外渡航ができず、現地調査の実施を断念した。かわりに高等教育の国際化や異文化間教育に関連する二つの国際会議にオンライン参加し情報収集を行った。どちらの会議もパンデミックが高等教育に与えた影響が主要テーマであったが、ネガティブな影響をもたらしたという単面的な評価に終らず、それまで意識されていなかった様々な矛盾や問題点に対する関係者の感受性を高めることにつながったと結論づけていた。関係者との意見交換は限定的ではあったものの、ヨーロッパ高等教育機関がコロナ収束後に向かうべき方向性を模索する過程を観察し、新たな知見を得ることができた。 さらに、日本語教育を専門とする共同研究者とともに日本の大学における教育の国際化についてグローバル人材育成の観点から批判的省察を行い論文を執筆した。この考察により、教育政策、言語教育、学生に対する眼差しの3つ観点から課題を明らかにした。本論稿は令和4年度に発表を予定している。 最後に、高等教育における異文化間教育のアプローチの一つとして、高大連携の可能性を検討した。日本の大学で学ぶ留学生と高校生との対話的学習の取り組みを考察し、異質な他者との対話的学習が高校生の異文化に対する関心、知識、態度、能力の4要素において変容をもたらすことが判明した。本論考は学会での口頭発表の後、関係者の意見を踏まえて再検討したものを論文にまとめた。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和3年度はフィンランドの高等教育機関において調査を実施する計画であった。具体的には、ヨーロッパの多くの国際教育担当者で共有されている教育の国際化に関する一つの理念であるIaH (Internationalization at Home)がどのような形で高等教育の実践に反映されているのかを明らかにすることを目的とした現地調査である。令和2年度に予備調査、3年度に本調査を実施し、正課による取り組みだけでなく、キャンパス環境、教職員の研修、非正課の活動など関連する様々な要素について網羅的にデータを収集することを期待していた。しかしながら、新型コロナ感染症の世界的流行により当該年度も海外渡航ができず、現地調査を断念せざるを得なかった。令和2年および令和3年のいずれも現地調査を実施することができず、本研究課題の進捗は大変遅れていると評価せざるを得ない。
|
Strategy for Future Research Activity |
本年度は海外への渡航制限が緩和されはじめていることから、フィンランドでの調査を実施する計画である。本来は令和2年に予備調査と準備、令和3年に本調査を予定していた。そのため、本年9月に予備調査、年明け2月に本調査という計画で実施したいと考えている。 また9月に開催されるEuropean Association for International Education (EAIE)総会に出席し、欧州の国際教育関係者との意見交換や、さまざまなセッションやワークショップの参加を通して最新の情報を収集する予定である。 さらに本研究課題は中規模大学に参照可能な知見を広く発信することも目的の一つとして掲げていた。上記の現地調査と並行して発信活動を行いたいと考えている。
|
Causes of Carryover |
令和2年度および3年度に計画していた欧州での調査が実施できなかったため次年度使用額が生じた。今年度については今年9月に予備調査、2023年2月に本調査をフィンランドで実施する計画である。また9月にスペインで開催される欧州国際教育協会年次大会への出席を予定している。
|