2020 Fiscal Year Research-status Report
Development of Online Engaged Learning Program with Strong Social Presence and Social Interactiveness
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20K02982
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| Research Institution | Kansai University |
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Principal Investigator |
BYSOUTH DON 関西大学, 国際教育センター, 研究員 (20603129)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山本 敏幸 関西大学, 教育推進部, 教授 (50367439)
中西 英之 大阪大学, 工学研究科, 准教授 (70335206)
池田 佳子 関西大学, 国際部, 教授 (90447847)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | オンラインプログラム / 多人数対話学習 / 社会的存在性 / 相互行為性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、非同期の学習教材提供を主軸とするeラーニングや、自習を前提とする反転学習のオンライン教育などではなく、複数の学習者が同期型で参加し、共修・協働学習を行うバーチャル交流型の新しい教育手法（Virtual Exchange）を取り上げ、より学習者の参加度や学習意欲を向上させる教育設計を考案する。文理融合の連携体制の下、インターネットインターフェース上の工夫も加え、学習者間のソーシャルプレゼンス（互いの社会的存在性）が向上し、結果、学習者集団としての共同体構築が進む。このような教育環境デザインで行う協働学習の効果を、本研究では実証的に調査し、その成果を新しい教育モデルの提案へと実装する。本研究は、一方向・非同期の学習教材提供を主軸とするeラーニングや、自習を前提とする反転学習のオンライン教育などではなく、複数の学習者が同期型で参加し、共修・協働学習を行うバーチャル交流型の新しい教育手法（Virtual Exchange）を取り上げ、より学習者の参加度や学習意欲を向上させる教育設計を考案する。文理融合の連携体制の下、インターネットインターフェース上の工夫も加え、学習者間のソーシャルプレゼンス（互いの社会的存在性）が向上し、結果、学習者集団としての共同体構築が進む。このような教育環境デザインで行う協働学習の効果を、本研究では実証的に調査し、その成果を新しい教育モデルの提案へと実装する。本年度は研究の初年度として、既存のバーチャル交流に活用できるウェブツールやアプリの機能と効果の調査を行った。また、Coursera、LearnWorld, FutureLearn等のeラーニングシステムの使い勝手などを試し、有益な機能についてはこの研究プロジェクトで活用すべく考察を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
第一実証研究段階は、既存のウェブ会議ツールを用いたVE/COIL実践の現場検証を行うことであった。現状調査には、既存のツールで国内外で利用率の高いソフト（Skype, Zoom, WebExなど）を使用し、協働学習の活動内容を分析する。PC端末画面上のデータに加え、各参加者の遠隔現場の記録（図3参照）も収集し、その相互行為を定量的・定性的に分析する。定性的分析は、バイサウス・池田(2018)の研究路線を踏襲し会話分析・エスノメソドロジーの手法で検証を進めた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、第一実証検証の結果に基づいたウェブツール追加機能の開発と検証研究協力者と連携し、学習者画面において、ファシリテーターの身体行動や言動が、対面空間にいる場合と差異のないクォリティでフォローできると同時に、参加者間の疎外感・距離感を減らし、その場の学習者間の共同体（コミュニティー）意識を維持しながら、学習活動に参画できる仕掛け（山崎他2018）となるウェブツール機能の開発を行う。
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| Causes of Carryover |
パンデミックの影響下において、予定していた研究者間での移動を伴う共同研究活動がオンライン化した。また、海外のバーチャル交流学習の実態についての調査を行う予定をしていたが、こちらについても出張を伴わない形での実施となったことから、初年度についてはヒアリングのみを行い、具体的な調査は2021年度へと繰り越したため。
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