2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of Online Engaged Learning Program with Strong Social Presence and Social Interactiveness
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20K02982
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| Research Institution | Kansai University |
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Principal Investigator |
BYSOUTH DON 関西大学, 国際教育センター, 研究員 (20603129)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山本 敏幸 関西国際大学, 社会学部, 教授 (50367439)
中西 英之 大阪大学, 工学研究科, 准教授 (70335206)
池田 佳子 関西大学, 国際部, 教授 (90447847)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | オンラインプログラム / 多人数対話学習 / 社会的存在性 / 相互行為性 / 行為のアフォーダンス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、非同期の学習教材提供を主軸とするeラーニングや、自習を前提とする反転学習のオンライン教育などではなく、複数の学習者が同期型で参加し、共修・協働学習を行うバーチャル交流型の新しい教育手法（Virtual Exchange）を取り上げ、より学習者の参加度や学習意欲を向上させる教育設計を考案する。このような教育環境デザインで行う協働学習の効果を、本研究では実証的に調査し、その成果を新しい教育モデルの提案へと実装する。本研究は、一方向・非同期の学習教材提供を主軸とするeラーニングや、自習を前提とする反転学習のオンライン教育などではなく、複数の学習者が同期型で参加し、共修・協働学習を行うバーチャル交流型の新しい教育手法（Virtual Exchange）を取り上げ、より学習者の参加度や学習意欲を向上させる教育設計を考案する。文理融合の連携体制の下、インターネットインターフェース上の工夫も加え、学習者間のソーシャルプレゼンス（互いの社会的存在性）が向上し、結果、学習者集団としての共同体構築が進む。このような教育環境デザインで行う協働学習の効果を、本研究では実証的に調査し、その成果を新しい教育モデルの提案へと実装する。２年目となる2021年度は、①参加者の学習集団（コミュニティ）としての帰属形成意識、そして②参加者間のソーシャルプレゼンス（社会的存在性）に着目し、実際のVirtual Exchange実践の談話データを分析し考察を進めた。解を求めた問いは「既存のウェブ会議ツールを用いたオンライン環境下で、学習者はどのような相互行為のアフォーダンス（行為の可能）があるのか、また逆にどんな制限があるのか」である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究期間全体で、オンライン共修・協働学習活動を促進するウェブツールを一部開発し、このツールの活用法を手ほどきする(ii)オンラインファシリテーター研修コンテンツも同時に作成する計画をしているが、2021年度にウェブツールの一部開発を行い、最終年度における完成の目途が立っている状態である。これと並行して、申請者所属機関が提供するvirtual exchangeのプログラムにおける学習者の行動分析を進め、本成果については2021年度に実施された国際学会（IVEC/International Virtual Exchange Conference)やEAIE Community Exchangeなど（いずれもコロナ禍のためオンライン開催）で中間報告を行うことができた。また、よりインタラクティブな学習行動を促す目的で、VRの活用や、メタバース上でのVirtual Exchangeについても試行的な考察を行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度はツールの開発を完成させ、その使用勝手を検証する実験を行い、実際の講師および学習者の参加行動と学習効果を多側面の測定テスト（e.g., 口頭能力テスト,
BEVI/思考価値間判断テスト, 参加者満足度調査）で検証し、その結果をもって、開発したソフトのさらなる改善を行う提案を策定する。
ソフトの開発とともに、効果的な共修・協働学習を引きだすオンライン・ファシリテーション/教育手法の研修マニュアルを、教育工学の専門家（連携体制参照）が監修し、作成する。2022年度には、関心を持つ高等教育機関の教員が参加できるワークショップを何度か国内外で開催し、本研究の開発ツールと、ファシリテーション指導の手引きの波及活動を実施する。
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| Causes of Carryover |
2022年度はシステム開発をまず完成させる。コロナ禍の中で計画していた現地調査や国際大会における研究発表を、最終年度に延期しているため、それらの活動を遂行する。具体的には2022年10月のスペインで開催される国際学会での発表と、2023年に出版予定の図書において本研究の成果を発信するものである。
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