2023 Fiscal Year Research-status Report
冒険教育を活用したカリキュラム埋め込み型の大学適応教育プログラムとアセスメント
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20K02984
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Research Institution | Okayama University of Science |
Principal Investigator |
松下 尚史 岡山理科大学, 情報理工学部, 准教授 (20229470)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松尾 美香 岡山理科大学, 基盤教育センター, 准教授 (30521067)
望月 雅光 創価大学, 経営学部, 教授 (70284601)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 冒険教育 / 教育効果 / 身体性 / 仲間作り / 社会的スキル |
Outline of Annual Research Achievements |
これまで、冒険教育等の経験を可視化することを目的に、ワークシートを作成して活用してきた。これらのワークシートを3種類の冒険教育に適応させ、実際に学生が活用することで教育効果を可視化することができた。これを体系的に整理して、通常の授業においてもアイスブレークや仲間作りに活用できるように、①目標設定、学び始め、②グループ活動、③取組ごとのワークシート、④一日ごとの授業内容のまとめと振り返り、⑤振り返りの5種類に整理した。目標設定と振り返りを対比させながら活動させることにより、経験学習のサイクルを適切に回すことができる。 コロナ下の2021年度に実施したプロジェクトアドベンチャーを組み入れた新入生オリエンテーションにおいて学生が記述したワークシートの分析を進め、本年度は、本取組において、学生の最大の挑戦は何であったかをワークシートの記述から分析し、対面でのコミュニケーションや積極的に話しかけることが、一番の挑戦であったことがわかった。 さらに、冒険教育を大学教育に組み込むことを検討するために、沖縄をフィールドとした冒険教育関連の取組を調査し、冒険教育の可能性を検討した。その結果、沖縄では、従来の実習より多くの学生が参加できる困難性や挑戦性の高い冒険教育の活動を確認することができた。また、挑戦の難易度を踏まえた多様な冒険活動を配列した授業設計を行うことができた。さらには、多少の雨天時においても、野外活動が実施できる内容を検討し、授業設計することができた。 加えて、スキーとスノーボードの実習を伴う授業科目において観察すると、振り返りに際して、学生同士で学び合う協同性を確認することができた。スキーやスノーボードは、個人競技であるが、グループ編成を行い、互いに教え合いながら練習するため、コミュニケーション力などの社会的スキルが醸成されていることがわかった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
冒険教育には身体の接触が伴うため、コロナ禍の影響を受けた。コロナ禍の影響を考慮して上での調査の実施となり、当初の計画通りには実施できなかった。また、施設を使った実験的な取り組みの実施や先進事例の実地調査もできなくなった。そのため、研究計画を見直し、コロナ禍でも実施できる代替の取組を行い、その分析を行った。
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Strategy for Future Research Activity |
コロナ禍におけるプロジェクトアドベンチャー(以下、PA)を組み入れた新入生オリエンテーション(2021年度)に参加した学生を対象に、追跡調査を実施し、その関係性の深さや教育効果の継続性を検証する。また、PAの専用施設の利用、特に高所での取組を行うための施設であるハイエレメントが利用できない際の代替方法を開発する。さらには、科目間連携として、体育の授業やキャリア教育科目の中に汎用的能力の育成できる要素を組み入れたプログラムを検討する。加えて、プログラムをユニット化して科目に埋め込むために、アセスメント科目を設定できるようにする。コロナ禍による影響を考慮してWeb調査の実施も見送っているが、状況を見て判断したい。引き続き、コロナ禍における身体性についても検討する。最後に、研究全体を総括するために、全ての研究期間の研究成果を整理して、まとめる。
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Causes of Carryover |
研究開始時にコロナ禍の影響を大きく受け、2023年度の研究計画にも影響を与えた。そのため、予定通りの予算執行ができなかった。 最終年度は、教育効果を確認するため、授業の参与観察を行う。そのために、旅費が必要である。また、教育効果の継続性を検証するためにインタビュー調査を行う。そのため、文字起こしの費用が必要である。
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