2022 Fiscal Year Research-status Report
The method of causing active learning for Special Need Educaion Teacher Training Course student:contets and form
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20K02991
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| Research Institution | Tohoku Fukushi University |
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Principal Investigator |
村上 由則 東北福祉大学, 教育学部, 教授 (90261643)
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2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 病弱教育 / 肢体不自由教育 / 教材開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度も2020・2021年度と同様、コロナ感染により、対面授業場面での教材作製やそ模擬授業の内容・方法の検討が大きく制限された。そのため、研究期間の1年間延長申請を行った。研究対象を2021年度と同様、オンライ及びハイブリッド形式授業の実施を前提としつつも、対面授業の再開も含め、多様な形式における「教材開発」と「授業内容・方法」の検討を継続した。
①疾患・障害機序の理解と生活行動上の困難・主観的不安感を擬似的に体験するための自作教材の検討：2022年度も受講学生がコロナ感染拡大状況下で体験する困難や不安と慢性疾患患者・重度運動障害者の遭遇する困難を、類似のものと仮定した「状況モデル教材」として構成した。例えば、１日の中で定時に検査や服薬が求められる疾患児がＶＴＲの中で体験する「面倒くさい」状況に類似した「体温の提示測定」が要請される「状況教材」を設定した。コロナ感染拡大以前の同様の「状況教材」比較すると、受講学生の対象疾患児の心理的状況について、より深い感想が増加する傾向が示された。
②疾患・障害機序の理解と生活行動上の困難・主観的不安感を理解し、指導・支援方法を自ら研究開発・実践する資質を育成する授業内容・形式の検討：オンライン・ハイブリッド授業と対面授業を融合した反転学修を試みた。オンラインによる疾患等の説明、過去の履修学生の教材・模擬授業の視聴、当該年度の学生グループによる教材作製・発表資料準備を事前学修として、その後、対面での模擬授業とディスカッションを実施した。感染拡大下で、一般に理解を得たオンライン形式を反転学修の仕組みに取り入れることで、授業内で「ひとりで考え」「皆で話し合う」「話し合いをもとに作り上げる」という一連の学びが可能となった。この反転学修における受講学生の感想からも、教材作製と模擬授業構成活動が理論と実践の往還を担うことが確認された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
①授業内容形式および教材開発に関する課題：本研究は対面授業・研修等の場面を主として活用し、教材作製と模擬授業を基盤として、障害理解を促す授業形式・内容等の検討を目的としている。対象は特別支援教育専攻学生や現職教員であり、参加者相互の評価等を組み込んで、授業内容・方法・形式および作製した教材に関する改善を繰り返しつつ目的に迫るものであった。2022年度もコロナ感染症拡大により、実物教材の作製、模擬授業の実施と参加者間の相互評価も、当初の計画に沿って実施できない状況が続き、１年間の研究期間延長の申請を行った。ただし、2022年度は一部対面授業が可能となったことから、オンライン・ハイブリッド形式と対面形式を融合し、反転学修の形式を取り入れることも試みた。また、コロナ感染症拡大下における受講学生が体験する生活上の制限と、各種疾患による制限の体験の類似性について、オンラインを活用して確認・評価する方法については、受講学生は以前と比較して容易に受け入れるに至っている。反転学修や、学修内容のオンラインによる確認等は、今後の本研究で目的とする授業形式等を検討する上で、有意義であると考える。
②自作教材や授業内容・形式についての情報交流に関する課題：本研究では教材や授業内容等に関して、研究者及び疾患・障害当事者との情報交流を行い、洗練・充実させることを目的としている。2020年度から続くコロナ感染症拡大は、オンライン形式での情報交流を一般化した。しかし本研究において重視する、自作教材の活用に関わる当事者等との情報交流においては、直接的な教材使用と、その使用場面での意見交換が必要であり、感染症拡大を考慮すると十分に実施することができなかった。申請により研究期間を延長した2023年度には、直接の情報交流がある程度可能になると想定される。
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| Strategy for Future Research Activity |
①授業内容形式および教材開発に関する課題改善と推進方策：コロナ感染症拡大の影響による研究進捗の遅れを鑑み、研究期間１年延長の申請を行った。2023年度は、コロナ感染に配慮しつつ、慢性疾患患者・重度運動障害の困難理解を促す「実物教材」「状況モデル教材」について、受講学生相互間の意見交換や当事者との情報交流に重点を移す方向で、研究推進に取り組むことが可能となってきている。その推進に際にしては、コロナ感染拡大時に一般化したオンライン・ハイブリッドの授業形式を取り入れながらも、対面形式も融合しての反転学修を含めた授業内容・方法・形式について検討を行う。加えて、コロナ感染拡大下で受講学生も体験せざる得なかった一般的な生活・行動上の「制限」と、慢性疾患患者等の体験する治療・管理上必要な「制限」「困難」の内容・形式の類似性等を整理し、病弱教育・肢体不自由教育の視点を明確にした「状況モデル教材」を構成する試みを継続する。
②自作教材や授業内容・形式についての情報交流に関する課題改善と推進方策：情報交流に関する課題の改善についても、2023年度はコロナ感染に配慮しつつ、これまでの感染拡大下で一般化したオンラインミーティング等を活用し、教材や授業評価・検討に関する情報交流を進める。一方において、教材の実際の使用実物や状況の共有による、慢性疾患患者等の体験する治療・管理上必要な「制限」「困難」の理解の意義は大きい。対面授業等が可能となってきている2023年度の現状を活用し、受講学生相互間、疾患・障害当事者との場面の共有を可能な限り取り入れたうえで、自作教材や授業内容・形式についての情報交流を実施する方向で検討する。
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| Causes of Carryover |
2022年度も、2021年度までと同様、コロナ感染症拡大が続き、本研究の主たる対象であり、かつ方法である対面・協働形式による教材作製及び模擬授業の実施が制限を受けた。また、疾患・障害当事者からの自作教材に関わる意見聴取も進展しなかった。2023年度においては、感染拡大に留意したうえで、対面的な諸活動が許容されると想定され、本研究も１年間の延期を申請し、それに伴い次年度使用額が生じた。この使用額は、本研究における教材作製費用に充当する予定である。
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