2020 Fiscal Year Research-status Report
Construction of support sysem for children with listening difficulties to improve their school life
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20K03006
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| Research Institution | International University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
小渕 千絵 国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 教授 (30348099)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 優子 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (40594411)
芦谷 道子 滋賀大学, 教育学部, 教授 (70452232)
三森 千種 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 助教 (70807528)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 聴覚情報処理障害(APD) / 聞き取り困難(LiD) / 発達 / 実態調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、1）聞き取り困難の症状を抱える子どもの症状に関する検討、2）聞き取り困難の症状を抱える子どもの発症率を算出するための実態調査の準備、3）今年度の成果の報告、という大きく分けて3つの検討を行った。
1）については、聴力は正常であるが聞き取り困難の症状を抱えている年長～小学6年生までの小児14名に対して、聴覚検査および言語検査を実施した。聴覚検査の前には研究協力者である耳鼻科医師によるチェックを行った上で、聴力検査、語音聴力検査、雑音下文聴取検査、耳音響放射、聴覚情報処理検査（APT)を実施した。言語検査については、知能検査、注意検査、読み書き検査、感覚プロファイルなどを実施した。この結果、14名のうち1名はauditory neuropathy、1名にはランドクレフナー症候群がみられ、聞き取り困難とは区別する必要があった。それ以外の児についても、ASDやADHDといった発達障害、音韻障害などが背景にある例がほとんどであり、成人例とは異なり発達面での十分な支援が必要と考えられた。
2）については、コロナ禍であるために近隣の小学校や発達障害児が訓練に通うセンターに依頼して実施すること、そして健聴児を集めた調査を行うのが困難な状況であった。このため、実施する質問紙の内容や実施方法の検討を行い、実態調査の準備を進めることとした。議論を重ね、実施内容と方法は決定したため、倫理審査結果を待って次年度すぐに調査を行う予定である。
3）については、2）で得られた結果は途中段階ではあるものの、重要な結果がみられたため今年度の国内学会で発表し、かつ次年度の国際学会、国内学会の抄録を作成し、登録した。また、英文の論文についても準備を行った。このため、成果の多くは2021年度の公表できる予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度は年間を通してコロナ感染拡大がみられ、外部施設への移動や訪問を行いにくい状況であった。また、調査を行う予定の施設側でも感染対策に追われ、研究協力については受け入れが難しい状況であった。また夏休みや春休みに予定していた健聴児を集めた会での調査実施も密が予測されるために実施が困難であり、感染状況が落ち着く時期を待つこととし、調査の延期を決定した。このため、予定していた調査が実施できていないため、「やや遅れている」とした。しかしながら、3月に緊急事態宣言が解除となったため、2021年度には実施する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
現状のコロナ禍は今後も続いていくことが考えられるため、対面でなくても実施できることはオンラインを活用し、研究遂行を行う予定である。
具体的には、1）聞き取り困難を抱える子どもの症状の分析に関しては、実施課題の半分をオンラインで実施する。2）聞き取り困難を抱える子どもの実態調査に関しては、対面での実施を取りやめ、担当教員への依頼に変更し、実施することを検討している。
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| Causes of Carryover |
今年度は年間を通してコロナ感染拡大がみられ、外部施設への移動や訪問を行いにくい状況であり、その訪問にかかる費用が次年度に持ち越しとなった。また、今年度予定していた他施設での調査をコロナ感染拡大のために実施することができず、延期となったため、この調査にかかる費用も次年度に使用することとなる。そして成果発表のための国際学会も期間の延期となったため、この費用も次年度必要となってくる。以上のことから、今年度の残金は次年度に使用し、今年度予定していた計画を遂行する予定である。
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