2021 Fiscal Year Research-status Report
通常学校で学ぶ聴覚障害児の語音聴取の機序と無線補聴システムの要件に関する研究
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20K03054
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| Research Institution | Seirei Christopher University |
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Principal Investigator |
大原 重洋 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 教授 (90758260)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 聴覚障害 / 無線補聴システム / 語音明瞭度 / 補聴器 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和3年度は、令和2年度の測定の課題を踏まえ、スピーカの数や配置角度による語音聴取能力の変化と無線補聴システムによる聴取改善効果を明らかにし、無線補聴システムの定量的評価方法を検討した。
通常学校に在籍する聴覚障害児8名（小学1年~中学1年生）を対象とした。平均聴力レベルは裸耳76.2±19.7dB（中等度4名、高度2名、重度2名）、補聴器・人工内耳装用下33.7±9.5dBであった（重度児2名は人工内耳装用を片側装用）。語音（67S語表）、及び、雑音スピーカは、被検児の前方1mの位置で、A条件：正面0度に並べて2台、B条件：正中線±45度の左右位置に2台、C条件：正面0度に1台（語音）、正中線±45度の左右位置に2台（雑音）設置した。SN比条件は、-5dBとした。測定は、人工内耳・補聴器のマイク入力のみ（マイク入力条件）と、語音スピーカ前に無線補聴システム送信機（無線入力条件）を設置して行った。各入力条件でスピーカ条件（A、B、C）の効果を比較した（一元配置法）。さらに、スピーカ条件ごとに、入力条件を比較した（対応のあるt検定）。
結果は、マイク入力条件では、語音明瞭度（％）は、A：53.1、B：51.8、C：40であり、群間に有意な差を認めた（F(2,14)=6.4,p=0.01）。多重比較の結果、A、B条件に比べ、C条件で低下した（p<0.05）。一方、無線入力条件では、A：67.5、B：69.3、C：66.2であり、群間に差を認めなかった。無線補聴システムは、全てのスピーカ条件で有意な改善を示した（p<0.05）。
雑音負荷時の語音明瞭度は、スピーカ条件に影響を受けるが、いずれの条件でも無線補聴システムで改善することが示された。マイク入力と無線入力の入力条件の改善に着目した評価は適切と言える。無線補聴システムの使用は、聴覚障害児の授業理解の改善に有効と考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究の進捗は概ね順調であるが、以下の点について、次年度以降、継続した研究が必要である。
(1)スピーカ条件、入力条件における語音明瞭度は、明らかになったが、語音聴取の詳細な分析には至っておらず、異聴傾向や母音の正答率等を明らかにする必要がある。
(2)令和3年度には、無線補聴システムの使用について、イラストを加えたSSQ（14.集中項目、18.努力項目、19.注意項目）とVASにより、主観的に評価（リッカート尺度）を行い、令和2年度同様、語音聴取の顕著な改善効果を認めた。しかし、無線補聴システム使用時の評価は、個人間の偏位が少なく、対象児が過剰に効果を訴えている可能性もある。無線補聴システムの主観的評価について、個々の状況に応じた包括的な調査が必要である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究は、以下の通り進める予定である。
(1) 3つのスピーカ条件（正面0度、中線±45度、正面0度＋中線±45度）について、方向性マスキング解除 (Spatial release from masking : SRM)の効果を明らかにする。
(2) 異聴傾向等の語音の詳細な分析を行い、スピーカ条件、入力条件の効果を音響音声学レベルで明らかにする。
(3) 無線補聴システムの効果について、聴覚障害児本人、保護者、あるいは、教員へインタビューを行い、内容分析の手法を用いてテキストを分析し、同システムの効果的な使用法に関する提言をまとめる。
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| Causes of Carryover |
令和3年度に購入したREM装置には、RECD(実耳カプラ差：Real Ear to Coupler Difference)のモジュールが含まれていなかったため、次年度使用額が生じた。
当該モジュールは、次年度に購入する予定である。
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