2021 Fiscal Year Research-status Report
プレゼンテーション資料作成における実践型視覚デザイン指導教材の開発
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20K03064
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| Research Institution | The University of Electro-Communications |
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Principal Investigator |
大塩 りつ (大塩立華) 電気通信大学, 男女共同参画・ダイバーシティ戦略推進室, 客員准教授 (00457136)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荒牧 勇 中京大学, スポーツ科学部, 教授 (40414023)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 視覚デザイン教育 / アプリ開発 / ICT教材 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
プレゼンテーション（以下プレゼン）における資料の視覚デザインスキルは、教育研究からビジネス、また個人の日常生活における様々な場面でも、アイデアや考えを表現する力として求められる。特に紙面や画面で画像やテキストを配置する力は、豊かで正確なプレゼン力に直結する。視覚デザインの教材は書籍等が充実しているものの教育現場では体系立てた指導はまだ確立されていない。中でも実践力を育む場が少ないことが課題である。本研究では視覚デザインの実践力を育むデジタル教材開発を目指している。
この教材では視覚デザインの基本である「空間レイアウト（整列、余白、文字間など）」と「配色（色の印象、組み合わせ方、カラーユニバーサルデザインなど）」について“気付く力”と、より良く“直す力”を磨くこを目指している。
2020年度は申請者がこれまで対面で実施してきた視覚デザイン指導コンテンツのデジタル教材化に取り組み、「空間レイアウト」と「配色」についての“気付く力”の学習と、「空間レイアウト」の中でも"テキスト"のレイアウトについての“直す力”の学習ができるアプリを開発した（特許申請準備中）。2021年度は、アプリを実際に使用しながら、アプリ操作の微調整と問題設定の再検討を行った。特に実際にアプリを操作をしながら問題回答を実施すると、紙の上では予想できていなかった動きや感じ方などが見えてくることから、本年度はこの課題を抽出・整理し、ユーザーがより学習に集中できる操作感や問題設定に重点を置き、ブラッシュアップを行った。また「空間レイアウト」のうち"テキスト"レイアウトに続き、"オブジェクト"レイアウトについても“直す力”の学習の機能を追加開発・導入した。
本研究では教材の幅広い世代・教育機関での展開を目指しており、公立小・中・高等学校、大学での視覚デザイン教育の現状や、利用OSなどについての情報収集も継続的に実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
アプリ開発については概ね順調であった。年度前半は予定通り、2020年度に作成したアプリを実際に使いながら、使用感を検討した。ユーザーがより学習に集中できるよう、操作の滑らかさを調整するとともに、実際にアプリ操作をしながら出題問題を再検討し、問題設定のブラッシュアップも行った。年度後半は、より実践的な学習を実現するための機能の導入に時間を要したが最終的に2021年度内に導入が実現した。
実機使用や視線計測を伴う実地試験については、コロナ禍の影響を受けなかなか協力者を募ることが難しく、やや遅れている。しかしながら、予備実験にて感染対策の上での実験環境も整いつつあるので、2022年にはスムーズに実地試験が実現できる予定である。
本研究では教材の幅広い世代・教育機関での展開を目指しており、公立小・中・高等学校、大学での視覚デザイン教育の現状や、利用OSなどについての情報収集も継続的に実施している。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は2021年度にブラッシュアップし、かつ機能を追加したデジタル教材について、感染対策を徹底しながら、実地調査の実現を目指す。
またより使いやすい教材を目指すため、教材利用による学習効果の検証とともに、アプリとしての使いやすさや、学習効果向上のための課題抽出に努める。
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| Causes of Carryover |
開発のブラッシュアップを行ったことによる支出が予定よりも多かったものの、昨年度に続きコロナ禍の影響を受け、調査等のための予定出張ができなかったことや対人の実地試験が叶わず謝金発生もなかったことで次年度使用額が発生した。
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