2021 Fiscal Year Research-status Report
情報基礎教育における実践を通じた理論獲得のモデルに関する研究
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20K03102
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| Research Institution | Chiba University of Commerce |
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Principal Investigator |
柏木 将宏 千葉商科大学, 国際教養学部, 教授 (90320704)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮田 大輔 千葉商科大学, 商経学部, 教授 (20339609)
細江 哲志 常葉大学, 経営学部, 准教授 (60526531)
坂田 哲人 大妻女子大学, 家政学部, 講師 (70571884)
小林 直人 千葉商科大学, 商経学部, 准教授 (80434364)
鎌田 光宣 千葉商科大学, 人間社会学部, 教授 (90383372)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 教育工学 / 学習行動分析 / ラーニングアナリティクス / LMS / 情報基礎教育 / 情報科学 / 情報活用能力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
２０２１年度も引き続き新型コロナウイルス感染症流行の影響により、大学における教育が当初想定に無い状況下となり、また研究活動への制約もあったことから研究実施計画の軌道修正が求められたが、昨年度の実績を元に、可能な範囲で活動推進に努めた。本研究チームのメンバーによる研究会は、ビデオ会議システムを活用することで５月の開催を皮切りに７回を実施することが出来た。得られた研究成果としては、以下のようになる。
（１）本研究チームが継続的に実施し蓄積している情報基礎教育に関する履修者への悉皆調査を継続した。
（２）初等中等教育の新教育指導要領における情報教育に関する調査、学習行動分析に関する調査、他大学の遠隔授業に関する調査、それぞれを実施した。
（３）本学秋学期の授業科目において、ＬＭＳを活用し学習者の活動記録を得るための実験を、昨年度に引き続き実施した。本研究用に設定したＬＭＳを利用したコース学習教材を作成し、スムーズな遠隔オンデマンド学習が実施できた。また履修者の学習記録に関するログデータが得られた。
（４）学習行動のログデータを集計・分析し学習行動を可視化した。またその結果を学会で報告した。
全般的な進捗は、当初計画からすると遅延している部分もあり、来年度以降に繰り延べる内容もあり得るが、本研究を遠隔授業による教育及びＬＭＳ利用が普及した環境下での実施前提で進めてゆくこととした。この点は、ここまでの結果から、学習行動分析においてはむしろプラスに作用している面もあると思われる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
２０２１年度も新型コロナウイルス感染症流行の影響により、遠隔形式の授業も多かった。ただし、遠隔授業の環境や教材準備、学生の受講環境整備などは、昨年度来、急速に整備されたとも言える。一方、大学教員の研究活動については引き続き行動制限が課されたため、計画の進捗には遅延が生じてしまったのも事実であった。
計画では、２０２１年度はＬＭＳを積極的に活用した授業を行い履修者の学習活動の記録と評価を行う予定であったが、この点については、当初想定よりも実践のための環境整備が行い易かったと言える。また、動画で提供された授業コンテンツ視聴による学習行動の可視化が実現され、成績や学習活動のモチベーションなどへの影響要因の調査を通じ学習行動分析に関する成果を得ることが出来た。この点は、実践順序が計画とは逆となったものの、２０２０年度に課題として残された、「問題切り分け」の考え方を用いた実践から理論の獲得に至る過程を明らかにするための学習活動測定の試みを実装するための見通しにもなったと思われる。
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| Strategy for Future Research Activity |
２０２１年度は、当初計画からの大幅な遅延を挽回する年度にはなった。また２０２２年度は、春学期の情報基礎教育科目が二年ぶりに面接形式となるなど、九割方の科目が面接形式となり平時の教育環境にかなりの状態で戻ると思われる。ただし、履修者の多い授業はオンデマンドの遠隔授業形式で実施されるため、ＬＭＳ利用や学習行動データの取得には好適な環境は引き続き得られそうでもある。２０２２年度は、引き続き実験用環境を用意してＬＭＳを利活用し、学習行動データの集計・分析や効果測定を行い、履修者の学修支援のために必要な学習材の開発と授業担当者へフィードバックにつなげられるように努める。また、学習行動分析や初等中等教育における情報教育など、本研究に関連するテーマの研究動向については、引き続き調査し情報収集につとめる。今後は、データの取得・分析状況や残された課題点の状況などを総合的に勘案しつつ研究期間延長も視野に入れつつ、研究実践を進めてゆく。
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| Causes of Carryover |
２０２１年度は、引き続き新型コロナウイルス感染症流行の影響により、大学教育における遠隔授業の実施や教員の研究活動への制約などの状況があったため、学会出張などは実施できなかった。他方、２０２０年度に実施予定であった学習行動分析のための測定システムとして実験用ＬＭＳは実装したが、当初想定にはなかった大学における遠隔形式の授業環境が一般的に普及したことにより、そのコストは抑えることができた。この点を利用して、２０２２年度も引き続き実験用ＬＭＳを用いることとし、その運用やデータ取得、集計などためのを主な支出とする予定である。また、面接形式の授業が主となることから、効果測定のための学習者へのインタビュー調査なども必要に応じて実施する予定である。
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