2021 Fiscal Year Research-status Report
事例の分析に基づくプログラミング教育のための知見マップの構築
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20K03128
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| Research Institution | Meikai University |
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Principal Investigator |
山本 樹 明海大学, 総合教育センター, 准教授 (30535266)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
下郡 啓夫 函館工業高等専門学校, 一般系, 教授 (00636392)
村上 正行 大阪大学, 全学教育推進機構, 教授 (30351258)
稲垣 忠 東北学院大学, 文学部, 教授 (70364396)
金子 大輔 北星学園大学, 経済学部, 教授 (70397438)
國宗 永佳 千葉工業大学, 情報科学部, 教授 (90377648)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | プログラミング教育 / 知見マップ / 記述分析 / 先行研究の調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
プログラミング教育の実践者が活用することを意識し，授業実践の観点を記述的分析により明確化し，これを基に先行事例を体系化する「知見マップ」の構築を目指した調査として，2017-2020年度に実際に授業や実験などでプログラミングを利用した教育学・教育工学に関連する学会で発表・報告された計180件を対象に実践事例を調査した．
「知見マップ」を構築するために必要な観点として，「対象」，「教材」，「学習目標」の3点を定めているが，2021年度の段階では，この中の「対象（教科を含む）」「教材」について調査結果を整理した．
結果，教材として最も利用されていたのはScratchであった．Scratch以外の教育用アプリケーションも利用数・割合とも高い．これらは，具体的な実践方法を教育実践者に提供していることが多い．特にScratchは，先行事例も多く実践者が情報を入手しやすい．これらが利用数を増加させたと考えられる．独自開発システムの件数も多かったが，1つのシステムに対しての事例数が1つないし2つの場合が多く，開発されたシステムが広く周知されていない現状が反映されている．アンプラグドの事例件数が少なかったのは，今回調査対象とした学会による影響も大きいと考えられるため，各自治体や教育センターでの事例集なども含めて調査する必要がある．
教科では「課外活動」や「総合的な学習（探究）の時間」での実施数が多い．課外活動はその多くが，教育センターや大学主体の事例であった．小学校では，「理科」「算数」の事例も多く見られた．中学校になると「技術」，高校になると「情報」での事例が多く，また，教材がロボットやテキスト型に変わるといった特徴も見られた．
学齢は，小学校5,6年生での実施が多い．なお，1つの事例が複数学年にまたがる場合も多く，工夫すれば多くの学年で同様の実践が可能であることを示していた．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度，2021年度のCOVID-19の影響で，学内業務が代表者・分担者とも急増してことにより，研究計画より遅れている．また，「知見マップ」作成する準備として，先行研究の調査を実施していたが，マップ作成で最も重要と考える観点「学習目標」に関しては，先行研究内の記述の粒度が違うため，代表者・分担者が対面で，分類（KJ法）することが必要であり，その実施が遅れたことも研究全体が遅れた要因である．
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度中に知見マップの観点である「教材」「学齢」については，先行研究調査から分類や分析を行った．しかし，進捗状況にも記載したとおり，「学習目標」については，先行研究の調査結果として，記述されている粒度が異なるため，今年度前半までにKJ法を用いて分類し，その後，その他の項目（教材・学齢）をあわせて分析する．
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| Causes of Carryover |
COVID-19によって，国際会議やComputational Thinkingに関する国内・海外の調査，及び，対面による研究打ち合わせができなかったことから，次年度使用額が生じた．
2022年度には，国際会議への論文投稿，および，国内での論文投稿料として使用する予定である．合わせて，対面による代表者・分担者の打ち合わせや分析を実施し，国内での学会発表のための旅費として計上する．
さらに，2022年度より高校の教科情報の授業内容が改訂となったことから，すべての出版社の「情報I」の教科書を購入する．
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