2020 Fiscal Year Research-status Report
高校情報科教員を対象とする実践的で継続的な研修環境の構築
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20K03149
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| Research Institution | Taisei Gakuin University |
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Principal Investigator |
西野 和典 太成学院大学, 経営学部, 教授 (70330157)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
浅羽 修丈 北九州市立大学, 基盤教育センター, 教授 (50458105)
大西 淑雅 九州工業大学, 学習教育センター, 准教授 (50213806)
尋木 信一 有明工業高等専門学校, 創造工学科, 准教授 (00353342)
山口 真之介 九州工業大学, 学習教育センター, 助教 (00380733)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 情報科教育 / 教員研修 / 支援システム / 授業設計 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、高等学校情報科の未熟達教員が、オンラインで実践的かつ継続的な研修を受けることができるように、授業設計および授業評価支援システムを利用することが可能な教員研修環境を構築することが目的である。研修受講者は、この授業設計を行うにあたって、データベースに蓄積されている授業の指導計画、教材、授業動画等を利用でき、熟達した情報科教員からの助言を得ながら、学校現場から継続的に研修を行うことできるようにする。
2020年度は、授業設計支援システムの設計、教材等の制作・準備を中心に研究を実施した。授業設計支援システムの各ステップ（学習目標設定、教材作成、指導案作成、授業動画の確認）に、学習成果の5分類、ガニェの9つの教授事象、ARCSモデルを用いて、4つのタイプのリフレクティブ思考を促進させる方法を検討した。また、研究代表者（西野）と日常的に交流している熟練した現職情報科教員の協力を得て、経験が浅い情報科教員には作成が難しい教材（スライドや動画等）を作成した。さらに、授業設計支援システムを利用する研修受講者のアクティビティの情報を収集・分析し、個別に最適化した支援を行うための手法について検討を始めた。まず、2020年度は、学習支援システムで学ぶｅラーニング受講者のアクティビティと学習成果との関連について分析した。今後、その知見を活かして研修受講者への効果的な支援方法について検討する。
以上の研究成果は、関連する学会の全国大会、および国際会議（いずれもオンライン開催）で発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度は、4月の研究開始当初から、新型コロナウイルス感染拡大の影響で研究活動がかなり制限を受けてきた。研究代表者および研究分担者のいずれも、オンライン授業の準備や実施、評価、学生指導等に多くの時間を割かざるを得ず、本科研の課題研究に専念できる時間を確保することが難しい状況が続いた。また、研究代表者の所属する大学が変わり、大学の授業への研究環境の整備にかなりの時間を費やすことになり、本科研の研究をスタートさせる時期が予定より遅れた。
しかしながら、昨年度の後期に入り、本科研のメンバーとオンラインでの打ち合わせを行うことができるようになってからは、関連情報やデータを研究代表者と分担者で共有するファイルドライブを設定し、研究がよりスムーズに進めることができるようになった。
以上より、2020年度の研究は、前半での研究の遅れが尾を引き、秋以降、前半の遅れを取り戻すべく努力したが、進捗状況は「（３）やや遅れている」との評価が妥当と考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、2020年度で設計した授業設計支援システムを構築する。様々なLMSで実行できるようにLTIの形式で実装し、研修受講者のアクティビティに関するデータを収集できるようにする。また、2020年度に作成した授業の教材、指導案や授業動画をデータベースに登録し、研修受講者が授業設計時に効果的に参照できるように、メタ情報を付加する作業を行う。授業評価支援システムは、熟練した情報科教員等が、研修受講者の授業動画を視聴してコメントを付す機能、受講者が作成した教材、指導案、授業動画を評価し、教材や指導案を議論しながら洗練していき、良質なものはデータベースに登録可能な機能を付加する。
2022年度は、2021年度に実装した授業設計および授業評価支援システムを統合して研修環境を完成させる。その後、研究代表者や研究分担者が所属する大学の情報科の教職課程の授業で、この研修環境を試用し、必要に応じてシステムを改善する。さらに、現職の情報科教員の協力を得て、実際の情報科の授業実践でこの研修環境を利用する。構築した情報科教員の研修環境は、都道府県の教育委員会に紹介して利用を勧める。
研究代表者および研究分担者は、各年度の研究で得られた知見を、国内外の関連学会で研究発表する。研究が計画どおり進まなかった場合は、授業設計・評価支援システムの機能を限定して構築し、実用しながら時間をかけて少しずつ機能を追加していく。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症のまん延で、研究の打ち合わせや研究発表のほとんどをオンラインで実施した。そのため、オンライン会議用の機器等を購入する物品費は予定より増額したが、旅費が全く不要となった。また、人件費・謝金においても、予定していた研究を進める作業が感染症予防の観点から難しくなり、支出が不要となった。以上のような理由で、実支出額が当初予定していた当該年度の所要額より少なくなった。
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