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2022 Fiscal Year Research-status Report

子どもに対する指導方略の選択過程に関する研究

Research Project

Project/Area Number 20K03153
Research InstitutionIbaraki Prefectural University of Health Science

Principal Investigator

佐藤 純  茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (20327266)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 向居 暁  県立広島大学, 人間文化学部, 教授 (80412419)
廣田 信一  山形大学, 地域教育文化学部, 教授 (70292406)
Project Period (FY) 2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords指導方略 / 教師 / メタ認知
Outline of Annual Research Achievements

子どもに対する指導に関する問題が生じる要因の一つとして,本研究では,指導者における指導方略の選択過程に焦点を当て,子どもの指導者がどのように指導方略を選択して用いているのかを明らかにすることを目的とする。
研究2年目に,子どもに対する指導方略を「日常場面において子どもを指導する立場にある者が,子どもの適切な行動を導くために選択する行動および行動指針」と定義し,教師や教師経験者を対象とした,指導方略の使用を測定する尺度を作成した。本年度はその尺度の妥当性の検討を実施した。
子どもに対する指導方略尺度(以下,指導方略使用尺度)は次の2つの尺度に分かれ,それぞれ複数の下位尺度から構成されている。一般的指導方略尺度は,受容傾聴下位尺度,注意指導下位尺度,褒称指導下位尺度,内省促進下位尺度から成る。メタ認知的指導方略尺度は,調整的コントロール下位尺度,メタ認知的知識下位尺度,維持的コントロール下位尺度から成る。基準関連妥当性を検討するために,成人用メタ認知尺度(阿部・井田,2010),教職スキル尺度(立元他,2018),学級経営スタイル尺度(大久保他,2021)についても測定した。インターネット調査専門会社を通じて,教師または教師経験者523名(男性317名,女性206名)を対象にウェブアンケート調査を実施した。その結果,ある程度予想された通りの結果が示され,本尺度の妥当性が確認されたと考えられる。
また,本年度は子どもに対する指導方略に対してどのような認知をしているかを測定する,子どもに対する指導方略認知尺度を作成した。指導方略使用尺度で採用した項目に対して有効性,正当性,負担感をどの程度認知しているかを測るものであり,それらの認知が指導方略の使用に対してどのような関連があるかを検討した。その結果,それらの認知が使用に対して強い関連を持つことが示された。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

初年度および2年目の研究の遅れにより,研究成果の発表が予定されていたスケジュールで実施することができなかった。また,本年度実施する予定であった調査が,倫理審査のスケジュールに間に合わず実施することができなかった。

Strategy for Future Research Activity

研究3年目に実施する予定であった最後のウェブ調査と研究成果の発表を実施する予定である。研究成果の発表については,既に手続きを進めており問題なく実施することが可能である。ウェブ調査についても,倫理審査のスケジュールには十分余裕があるため,実施可能である。

Causes of Carryover

初年度および3年目の研究に遅れにより,本年度に研究成果の発表ができなかったことから,次年度に研究成果の発表を行う予定であり,既に手続きを進めており問題なく実施することが可能である。また,研究3年目に実施する予定であった最後のウェブ調査は研究倫理審査の開催スケジュールの問題のため,年度内実施ができなかったため,次年度実施予定である。次年度については倫理審査のスケジュールに十分余裕があるため,実施可能である。

  • Research Products

    (1 results)

All 2022

All Presentation (1 results)

  • [Presentation] 子どもに対する指導方略の作成2022

    • Author(s)
      佐藤純・向居暁・廣田信一
    • Organizer
      日本教育心理学会第64回総会

URL: 

Published: 2024-12-25  

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