2023 Fiscal Year Annual Research Report
Empirical Research on Building a Diagnostic Model for ICT Utilization Based on a Large-Scale Survey of University Lecturers
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20K03159
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| Research Institution | The Open University of Japan |
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Principal Investigator |
辻 靖彦 放送大学, 教養学部, 教授 (10392292)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田口 真奈 京都大学, 高等教育研究開発推進センター(令和4年9月30日まで), 准教授 (50333274)
高比良 美詠子 立正大学, 心理学部, 教授 (80370097)
稲葉 利江子 津田塾大学, 学芸学部, 教授 (90370098)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 高等教育 / オンライン授業 / ICT活用教育 / ICT利用 / 効力感 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，コロナ禍前後の授業におけるICT利用の実態を明らかにすることを目的とし、授業を「講義科目」「演習・実習科目」「ゼミ・セミナー科目」の3つの形式に分けて縦断調査を設計し，大学教員を対象に2回の質問紙調査を行った．第1回の調査を2020年7月に実施し、第2回調査を2022年7月に実施した．
2023年度では，第2回質問紙調査の回答に関する基礎集計を行った。その結果，コロナ禍収束期における授業のICT利用の状況に加えて、コロナ禍による授業のオンライン化により教員がICTを使ったことでICT活用に自信がつき，それが2022年においても継続されたことが明らかになった。それらの結果から報告書を作成し、本研究プロジェクトにおいて公開した。
並行して本研究では、ICT利用に対する信念等がオンライン授業の実施意欲にに与える影響について分析した昨年度に投稿した論文に対して、採録の条件を満たすように修正案を検討し、その結果、ショートレター論文の採択に至った。
さらに、コロナ禍を経て講義科目における教員のICT利用量が変わったかを３要因分散分析を用いて検討したところ、コロナ禍前にICTを利用していなかった教員は，2022年に教材のWeb配布や課題確認でICT利用量が増加していたこと、そしてコロナ禍初期にリアルタイムでアクティブラーニング型講義を実施した教員は，コロナ禍を経て，双方向性を伴う学習活動でのICT利用量が増加していたことが分かった。
また、授業のICT利用および教員のICT利用効力感について，2019年～2022年の4地点および授業形式における違いを混合計画による2要因分散分析を用いて調べた結果，ほとんどの項目において2019年度よりも2022年度におけるICTの利用が増加したこと、2020～2022年度の授業におけるICT利用効力感が2019年度よりも上昇したことが分かった．
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