2021 Fiscal Year Research-status Report
工学教育おけるデザイン学習達成度の定量的・定性的評価手法の提案および検証
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20K03213
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| Research Institution | Kogakuin University |
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Principal Investigator |
見崎 大悟 工学院大学, 工学部, 准教授 (00361832)
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2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 工学教育 / デザイン教育 / 皮膚電気活動 / チームワーク / オンライン教育 / PBL / 学習達成度の評価 / 学際融合教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度の研究計画は、対面授業の再開を想定してDesign Researchの手法(エスノグラフィックリサーチなど)を用いて，昨年度基礎実験をおこなった評価手法をPBLのチーム活動における学生の動的な挙動について分析を予定していた。しかしながら、緊急事態宣言、まん延防止など重点措置の影響により本年度も引き続きほぼすべての講義がオンラインでの実施となったため、対面でのデザイン学習に関するチーム活動の分析は困難であった。そのため、研究対象のチームでのデザイン活動として、オンラインでの講義の分析および少人数でのチーム活動のインタラクションの分析に焦点をあてて研究を実施した。
オンラインでのデザイン教育については学生同士のインタラクションが限定される点は本来のデザイン教育の効果的な実施として課題となるが作業内容の録画が、教材および学生の活動とも可能であるため、学生はより高度なReflectionが可能となる点はオンライン教育のメリットの一つである。また、教員にとっても授業の定量的な分析をおこなうためのデータの取得が容易になるメリットもあるため、それらの点を考慮してデザイン学習達成度をハイブリッドで評価する手法に関する研究をおこなった。手法の評価のための実験は、チームメンバーとの合意形成を学ぶための教材として利用されているNASAゲームをチーム活動の課題として、皮膚電気活動、会話データの分析をオンライン、対面での講義、分野融合のチームの被験者グループで基礎実験を実施し、デザイン教育におけるチーム課題における適切な課題提示方法やファリシテーション手法について定義をおこなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2020年度はコロナ禍の影響により研究対象となるデザイン講義は対面で実施が困難であったが、2021年度は少人数の講義であれば対面で実施が可能となったため、前年度予定であった学生グループの動画によるチーム活動の挙動解析を実施した．前年度実施した研究内容を、学会発表および論文発表をおこないオンライン下でのデザイン教育に関して関連研究者と情報共有し研究実施に必要な議論をおこなった。研究協力者や学会における同分野の研究者とは，オンラインでの学会や個別のオンラインミーティングを活用してより有効な議論ができた。そこで得られた知見をもとにデザイン教育に関連する大規模なアンケート調査を実施中で、次年度論文発表予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究実施計画による本研究の最終目的は、日本のエンジニアの良さを十分に引き出す工学教育手法の提案・検証である。現在の高等教育の役割のひとつとして、イノベーションを創出していくことが重要とされ、さまざまな方策や教育・研究手法が実施されている。その中でも“デザイン”能力に関する社会的な意義は、研究計画提出時と比較しても明らかに増加している。これまでのデザイン教育は、分野の異なる専門家が対面での密なコミュニケーションによる発散的な思考と収束的な思考の組み合わせによるイノベーションの創出が重要であるとしていたが、昨今の社会情勢の大幅な変化を考慮して、最終年度の実施計画として本研究では最終的にはハイブリッドのデザイン教育の実施方法に焦点をあて、（1）デザイン教育の評価手法の提案、（2）評価手法に基づいたより効果的なデザイン教育の方法論の確立、（3）創造性に関する文化的背景の相違の分析に基づいて日本の文化背景を考慮したより効果的なデザイン教育手法の確立について、研究協力者の協力をもとに実施していく予定である。
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| Causes of Carryover |
COVID-19による対面授業の禁止および、国際会議等の渡航禁止があっため執行できない予算があった。2022年度は状況の改善が期待されており、本年度に予定を変更して予算を実施する。
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