2023 Fiscal Year Research-status Report
動的宇宙の理解を目指した観測データに基づく動画教材開発
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20K03226
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| Research Institution | Mie University |
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Principal Investigator |
伊藤 信成 三重大学, 教育学部, 教授 (60344272)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西浦 慎悟 東京学芸大学, 教育学部, 講師 (50372454)
山縣 朋彦 文教大学, 教育学部, 教授 (70383213)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 天文教育 / 時間変動 / デジタル / 教材開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
天文分野では，デジタル技術の発達によりタイムラプス撮影のような時間変動を捉える撮影が比較的容易に行えるようになってきた．また，画像処理についても様々な技法が提案されており，一般的なPCでも多数の画像であっても常識的な時間内で画像処理できるようになってきている．本研究ではデジタルの利点である双方向性を意識し，実際の観察データを用いて動的宇宙の理解を深める教材の開発を目指している．特に「実感を伴った理解」を促すためには，人工的な映像ではなく実際に撮影した画像・映像を用いることが望ましい．特に教育現場での利用を念頭に置いているため，授業で扱う項目を参考に，天文現象を取り上げる計画である．
R5年度はこれまでの懸案であった全天カメラが完成し、運用を開始した。これによりテーマとして掲げていた10項目の内、地球の自転、星の日周運動、太陽の日周運動・年周運動、惑星の運動についてのデータ収集が可能となった。これらのテーマについては一部教材化を行ったが、想定した効果が得られなかったため、追加のデータ収集が必要であると考えている。今後、全天カメラの稼働時間の延長に伴いデータが整備されていくものと考えている。
また、星の日周運動についてはVRを用いた教材開発を行い効果の検証を行った。太陽の自転についても動画教材を作成することができた。
また、小惑星の運動については、小惑星帯に属する22個の小惑星のデータを収集し、教材化を進めている。22個の内、位置変化の教材に使用可能と考えられる10個の小惑星を抽出できた。一方で小惑星の自転についての教材に利用可能なものは22個の中にはなかったことから、改めてデータ収集の必要がある。この点を含め、データ収集に想定外に時間がかかったことから、研究期間の延長を行うこととした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和5年度はデータ収集ができるようになり一部進んだ面もあるが、概要にも述べたように小惑星の収集データについて、教材として利用するにあたって当初想定した効果が見込めないものが想定以上に多数にのぼり、再度のデータ収集が必要になることから、当初の期間では研究の終了が難しい。小惑星の自転周期について、教材化を行うためには、当該の小惑星の観測好機に一定期間天候が維持されることが必要である。また昼間の観測ができないことから、自転周期によっては小惑星の自転周期（典型的には数日）の数倍の期間が必要となり、複数の小惑星のデータを収集するのに時間がかかっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
【現在までの進捗状況】に示したように、全天カメラの運用を開始できたことから、天体運動の季節変化など、データの収集に数か月から1年の時間がかかるような現象について、安定的にデータ収集できるメドが経ったことから、これまで収集したデータを補完し、教材用データの充実に努めていく。
また、VR動画についても、編集のノウハウが蓄積できたこともあり、アーカイブデータの活用も含め足りないデータを補う形で教材開発を進めていく。
他方、開発教材の効果については、学校現場での活用とそのフィードバックが必要である。教材によっては校種の制約があったり、授業進捗等の影響で現場での実践時期が限定されたりすることがあり、これまで作成した教材について検証が難しい状況になっていたが、新型コロナウィルス感染症の影響が低下し、学校現場での実践が可能になったことから、令和6年度は効果検証についても順次進めていく。
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| Causes of Carryover |
当初の研究計画では、研究終了年を令和5年度までとしていたが、新型コロナウィルス感染症のため教材の実践の機会が十分に得られなかったことに加え、実践結果をもとに計画していた観測計画へのフィードバック、それに伴う観測装置開発に遅れが生じることとなった。これらの要因により、予算執行計画を次年度に繰り越すものである。
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