2024 Fiscal Year Annual Research Report
事前の地学教育が震災時のストレス軽減を促す心理的プロセスの検証－熊本地震の事例－
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20K03239
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| Research Institution | University of Human Environments |
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Principal Investigator |
吉武 久美 人間環境大学, 心理学部, 教授 (90706665)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
光井 能麻 名古屋大学, 減災連携研究センター, 招へい教員 (20435837)
中川 和之 静岡大学, 防災総合センター, 客員教授 (10836521)
坪井 裕子 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 教授 (40421268)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 熊本地震 / 地学教育 / 心の減災 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、地震学の社会的普及を目指し、被災生活と地震学の関係を理解するために、地震学を含む事前の地学教育から被災時のストレス軽減に至る過程を想定し、事前の地学教育と被災による心理状態との関係を明らかにすることを目的としている。
2024年度は、これまでの質的調査を踏まえ、熊本地震の被災経験者826名を対象にWebアンケートを実施して得られたデータから、小学校時代の授業や地震の知識を思い出したことが、防災意識や災害自己効力感、災害の前向きな受け止めとどのように関係するかを検討した。その結果、授業や知識を思い出した人ほど、それらの指標が有意に高いことが明らかとなった。また、熊本市で開催された「ぼうさいこくたい2024」では、研究成果をパネル展示し、市民や防災専門家と意見交換を行い、地学教育の防災的意義を広く共有した。これらの発表を通して、「地震を学ぶこと」が実際の災害への備えに役立つことを社会に向けて示すことができた。
本研究では、2016年の熊本地震を対象に、同じ教員の授業を受けた元児童18名へのインタビューを行い、授業内容を思い出したことが災害時の心理的安定や防災行動に与える影響を質的に分析した。さらに、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて心理的プロセスの仮説を構築し、量的調査でその妥当性を検証した。これらの結果から、地域に根差した地学教育が災害時の「心の減災」や主体的な防災行動を促す可能性が明らかになった。学校教育においては、防災の知識をただ習得するだけでなく、それを自分の生活や地域と結びつけて理解することの重要性が改めて示された。今後は、他地域での調査や実践例の収集を通じて、本研究で得られた知見の汎用性を高めることを目指している。
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