2021 Fiscal Year Research-status Report

ゲノム編集技術に関する科学リテラシーの構築～e-learning教材の開発～

Research Project

Project/Area Number	20K03245
Research Institution	Ichinoseki National College of Technology
Principal Investigator	冨永陽子一関工業高等専門学校, その他部局等, 准教授 (70775361)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	河村幸男岩手大学, 農学部, 准教授 (10400186)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords	科学リテラシー / ゲノム編集 / 遺伝子組換え / e-learning / バイオテクノロジー
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、ゲノム編集技術を主たるテーマとして、現代生命科学における科学リテラシーの構築に寄与するネットワークを介した教育システム（以下e-learning）の開発を目的としている。主に初年次の大学生を対象として、授業、アンケートおよびインタビュー調査等を行った結果をデータとして蓄積している。「ゲノム編集技術」に関係する生物学用語等の理解度、遺伝子改変生物の利用に関する現状の理解、および生物の遺伝子改変技術の応用に対する態度を調査し、科学リテラシーの構築に関連する因子と課題の抽出を行った。また、問題解決型学修を通じて、模擬研究計画を作成し、研究計画、食品開発から社会への公表までの疑似体験を行うことにより、技術の応用がもたらすベネフィットとリスクについて検討した。さらに、ゲノム編集技術応用食品の国内遺伝子改変生物に関連した情報の増加にともなう社会的な状況の変化をふまえ、関連する研究の進展とその応用について調査し、環境および社会への影響、倫理的課題等を考察したうえで、社会へ向けたコミュニケーション手法の開発を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 研究計画に沿って、ゲノム編集技術についての理解を深めるために必要となる事項について、学生から得られたデータを収集し、生命科学に関する認識と理解度についての実態の把握、データベースの作成および分析を行った。学生のデータについては、大学入学時と約1年後、および学年進行後のデータを比較することにより、科学リテラシーの発達あるいは変容についての知見が蓄積され、得られた回答の分類およびテキストマイニングをもとに、教材の基礎的なシステムの構築を行った。また、問題解決型学修において、実際のゲノム編集実験手法および関係するデータに基づき、グループワーク形式の討論を行い、遺伝子組換え技術およびゲノム編集技術に関する科学リテラシーの構築について、課題の抽出と解決案の提示を行った。得られた案については持続可能な開発目標と関連づけ、社会に向けたコミュニケーションの手法を開発することができた。
Strategy for Future Research Activity	本研究の遂行中、ゲノム編集技術を用いて開発されたGABA含有量を高めたトマトが日本国内初の「ゲノム編集食品」として販売が開始され、モニターによる栽培も始まったほか、可食部増量マダイおよび高成長トラフグが届出され、世界的に例の少ない遺伝子改変動物の食品としての利用について議論を深める必要がある。また、2020年以降の遠隔講義の急速な拡大にともない学生の学習環境が大きく変化したことにともない、e-learningに関する技術や学習効果に関する知見を適用する必要がある。これまでに収集したデータについては、学習管理システム（LMS）等を用いて収集したものと筆記による回答を比較し、教材のコンテンツ作成に活用するとともに、より効果的な学習者へのフィードバックの方法について検討を進める。また、一般的な市民を対象とした調査に関しては、社会的な状況の変化を反映してデータ収集の手法を改良し、ゲノム編集によって作出される生物と、現在市場に流通している遺伝子組換え作物との差異の明確化を図る。オフターゲット、副次的産物、環境への拡散等の潜在的なリスクに関する議論を深め、汎用性が高く学習の深化をもたらすe-learningシステムの構築につなげていく。
Causes of Carryover	物品費、旅費、人件費・謝金については、今後の研究の推進方策に記載した実施内容にしたがって使用する。