2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of a Sign Database for Disaster Prevention Education and Evacuation Drills
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20K03256
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| Research Institution | Seiwa University |
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Principal Investigator |
松岡 東香 清和大学, 法学部, 教授 (10406887)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高嶋 啓 筑波学院大学, 経営情報学部, 教授 (80596940)
佐野 司 筑波学院大学, 経営情報学部, 准教授 (80406024)
中川 麻子 大妻女子大学, 家政学部, 准教授 (60468329)
野田 美波子 筑波学院大学, 経営情報学部, 講師 (70774173)
堀 聖司 筑波学院大学, 経営情報学部, 助教 (40396859)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 防災教育 / 防災サイン / ピクトグラム / 災害弱者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の研究プロセスは、①防災教育関連刊行物／教材の現況調査・分析、②サイン教材に使用するユニバーサルデザインおよび補完教材の考案・制作、③教材の教育効果測定／ユーザビリティの評価、④教材の電子化・データベース化、⑤教材の配信／配布システムの研究・設計・プロトタイプ作製の5つに大別できる。本年度、①に関連し、文献調査による「防災教育教材の抽象化とユニバーサルデザインに関する検討」を実施し、ピクトグラムやユニバーサルデザインの有効性を示した。その研究成果は、同名のタイトルで、本年5月末に開催される日本地球惑星科学連合2022年大会においてハイライトセッションに選定されている「地球科学関連教育と情報デザイン」セッションでの発表採択の通知を受けている。また、同セッションにおいては、②に関連して調査・分析・考案がなされた“複合機能を備えたピクトグラムサイン”について、「防災行動を示す教材の抽象化や情報量の最適化」と題した発表が、また、サイン掲示や避難訓練のバーチャル再現の成果として、「全天球3DCGを使用したバーチャル避難訓練コンテンツの提案」が採択されている。同様に、③に関連した教育効果測定に関連する成果として、「ピクトグラムを用いた防災アクティブラーニングコンテンツの開発」と「防災教育におけるモーショングラフィックス表現が与える感性評価の特性」の2件の発表も予定されており、SD法によるアンケート調査の結果から、ピクトグラム教材が「快さ、緩さ、静かさ、明るさ、楽しさ、好きかどうか」といった点で実写教材に勝るとの結論を導いている。また、⑤と関連する研究成果については、「複数教育機関に向けた教材配信用サーバの構築とアウトソーシングに関する考察」と題した発表が採択されており、サーバ配信システムの構築とアウトソーシングによる運用との比較検討の結果が報告される予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
昨年度に引き続き、新型コロナウイルス(COVID-19)感染症の蔓延により、「災害弱者に対応した防災教育教材」が備えるべき必要要件の解明を念頭に予定していた老人ホームや小学校におけるアンケート調査や実地調査等の実施が憚られたため、一部を断念するに至った。今後は、留学生などを対象にアンケート調査を実施し、災害弱者である外国人への配慮方針の検討や教育効果測定を実施する予定である。また、小学校等での実地調査等の替わりに、3DCGによる仮想空間にて避難訓練やサイン掲示を再現するなどして補完する予定である。一方で、各開発フェーズにおいて、各プロジェクトメンバーが重層的に研究に取り組んだ結果、最終年度の計画を一部前倒しできており、教材や研究成果物の制作については計画された年限内で完了する見込みである。
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| Strategy for Future Research Activity |
すでに発表段階に至ったコンテンツ開発に必要な予備的調査や研究の成果を踏まえ、ピクトサイン、動画、3DCGといった素材の製作を加速させて整頓し、データベース化を図る。同時に、これまでに成果をあげたSD法などを用いて、外国人等に対する本コンテンツの教育効果測定や、システムのユーザビリティ評価を実施し、教育効果の検証や普及に向けた考察を深化させ、実用に耐え得る教材システムへの昇華を目指す。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス(COVID-19)感染症の蔓延により、一部の調査が中止や延期となった他、当該年度内に研究代表者や分担者に異動や異動予定があった。そのため、研究の環境や計画に変化が生じ、予算の執行状況が予定と異なる結果となった。次年度は最終年度となるため、当初目標の達成に向け、コンテンツ製作のための物品をはじめ、成果発表のための旅費等、一部変更された研究計画に沿って必要な経費を執行する予定である。
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