2023 Fiscal Year Research-status Report
Development of comprehensive perception of fairness: Dual process approach
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20K03299
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
林 洋一郎 慶應義塾大学, 経営管理研究科(日吉), 教授 (70454395)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
関口 倫紀 京都大学, 経営管理研究部, 教授 (20373110)
佐々木 宏之 新潟国際情報大学, 経営情報学部, 教授 (80389949)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 公正評価フレーミング / 非対称 / ヴィネット |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は、前年度に作成を続けたヴィネットを完成させた。そして、公正知覚と不公正知覚の非対称を検証するために人事評価場面のヴィネットを使った実験を実行した。ヴィネットは、操シナリオやストーリーが記述された文章を意味するが、シナリオやストーリーの内容を違えることによって要因を操作する。
本研究は、ふたつの要因を操作した。要因1は、公正あるいは不公正要因の数、要因2は公正評価フレーミングである。要因1は、不公正要因3要素、不公正要因2要素、不公正要因1要素、中立、公正要因3要素、公正要因2要素、公正要因1要素という7水準からなる。要因2は、従属変数が公正評価であるか、あるいは不公正評価であるかという2水準からなる。要因計画は、2要因14水準であった。
我々は、次のような予測をした。一つは、中立条件と公正要因1条件の間の公正あるいは不公正評価の差分と中立条件と不公正要因1条件の間の公正と不公正評価の評価の差分は非対称であるというものであった。つまり中立と不公正評価の差分の方が中立と公正評価の差分よりも大きいと予測した。もう一つは、公正・不公正要因の数と公正－不公正フレーミングの2要因交互作用効果を予測するもので、上記のような差分は公正よりも不公正評価の方が顕著であるというものであった。
分散分析の結果は、上記の予測を支持するものではなかった。中立と不公正要因1要素は有意でなかったが、中立と公正要因1要素の間は有意であった。不公正により敏感に反応するという我々の予測は支持されなかった。この理由の一つは、中立条件は公正や不公正要因がないという状況を提示して操作したが、情報が少ないという点から不公正よりに判断されたという点があげられる。2024年度はこの点を改善した研究を進めたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
職場場面にふさわしいリアリティの高いシナリオを作成することに思ったよりも時間がかかったため。また、今回の結果はヴィネットを用いて公正や不公正を多段階に操作する難しさが示された。特に中立条件を操作することの難しさが浮き彫りになった。
しかし、これらの課題に対する有効な対処が思い浮かばず、検討に時間がかかった。よって、研究がやや遅れる事態となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、構想している研究は二つである。
一つは、ヴィネットの改変である。2023年度の研究は、公正と不公正の混在状況をあえて設定しなかった点である。この点に課題があったという可能性も否めない。よって、公正と不公正が混在するが、その比率の違いを独立変数とするヴィネット実験を行うことを考えている。
もう一つは、ヴィネットや従来型のリッカート形式による測定とは一線を画す、一対比較法などを使って全く別の測定法を考えて大局的公正を測定する方法を考えている。
分担者とも相談してより効果的な研究計画を立案したい。
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| Causes of Carryover |
公正と不公正を混在させず、公正と不公正の数を操作した今回のヴィネットが予測と異なる結果をもたらした。そこで別の公正測定法を構想して、実証したいと思ったが、2023年度中にアイデアがまとまらなかった。それゆえ、2023年度中に新しい調査や実験を実施できなかった。そこで、2024年度に予算を繰り越し、準備が十分に整った段階で調査や実験を行いたいと考えた。2024年度に繰り越された研究資金は、調査や実験に必要なPCの購入や調査委託費などに使用したいと考えている。
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