2021 Fiscal Year Research-status Report
The influence of childhood socioeconomic status and current economic condition on reproductive strategies: A life history perspective.
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20K03316
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| Research Institution | Meiji University |
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Principal Investigator |
樋口 収 明治大学, 政治経済学部, 専任講師 (50625879)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 生活史理論 / 経済状況 / 幼少期の社会経済的地位 / 晩婚化・少子化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，生活史理論の観点から，晩婚化・少子化の心理的基盤を探ることである。こうした研究は，晩婚化・少子化を改善する政策を考える上で有用 である。
2021年度はまず，2020年度から継続してGriskevicius et al. (2011)の研究に基づき，幼少期の社会経済的地位と現在の経済状況によって結婚願望が異なるかどうか--すなわち，経済状 況が悪化すると，幼少期の社会経済的地位が高いほど結婚願望が低下するかどうか--を検討した。
この仮説を検討するために，2020年度とは異なる学生，一般市民に調査を実施したが，2020年度の一部の結果と同様に，Griskevicius et al. (2011) の研究知見は再現できなかった。理由の1つとして考えられるのは（コロナ禍であったため対面での実験ができず）web実験とせざるをえず， 操作の心理的インパクトが弱かった可能性が考えられる。あるいは，新型コロナの感染拡大という状況事態が，先行研究と異なる結果をもたらしている可能性も考えられる。前者の点については，2022年度は対面実験の実施可能性があるため，積極的に実験室実験をすすめる予定である。後者の点については研究上コントロールすることは困難であるため，より良い方策について考えたいと考えている。
2021年度はまた，これまで実施していた研究を拡張し，従属変数を結婚願望ではなく，産子数とした研究も実施した。しかし，結果は安定しておらず，2022年度に再度検討する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナの感染拡大などの影響で，当初予定していた実験・調査が実施できなかったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は対面実験を実施できる可能性もあるため，積極的に研究を進めることができると考えている。また2021年度に実施したweb実験の経験も踏まえ，web実験の問題点を克服して，この形式での研究も進めたいと考えている。
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| Causes of Carryover |
2020年度は新型コロナのため，国内・海外学会に参加できず，旅費を執行できなかった。また，予定していた対面での個別実験も実施できなかったため，人件費・謝金も執行しなかった。
本年度は対面での学会も多く計画されていることから，そういった学会にも積極的に参加して成果報告をしたいと考えている。また2021年度に引き続き，web実験を積極的に実施する予定である。
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