2021 Fiscal Year Research-status Report

Introduce and Evaluate .b Program, a UK Mindfulness Program for Japanese Children

Research Project

Project/Area Number	20K03332
Research Institution	Shiga University
Principal Investigator	芦谷道子滋賀大学, 教育学部, 教授 (70452232)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	伊藤靖関西医科大学, 医学部, 研究員 (00865769) 山本和美関西医科大学, 医学部, 研究員 (30838149)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords	マインドフルネス / 子ども / プログラム / 効果評価 / 国際比較 / 指導者養成
Outline of Annual Research Achievements	.bプログラムを主催する英国Mindfulness in Schools Project (MiSP)と連携し、昨年度新型コロナウイルス感染拡大により延期となった、子どもマインドフルネス講師 .b Teacher養成研修Teach .bを開催した。研修は8月4日間にわたって行われ、日本初となる38名の.b Teacher（日本全国から公募した教育・心理関係者、医療関係者など）を養成した。さらに12月には集中ワークショップを行い、模擬レッスン研修を行って.b Teacherの実践力向上をサポートした。オンライン上で.b Teacherのプラットフォームを作り、プログラムに参加する子どもたちの様子をシェアし、情報交換、情報共有をしている。またロールプレイとディスカッションによるグループワークを実施し、各々の.b Teacherがスキル向上に努めている。.b Teacherからは、「未来を担う子ども達に出会ってほしいものだと受講して改めて感じることが出来た」といった感想が寄せられ、指導者にとっても充実した学びの体験となったことがうかがわれた。 12月より、指導者教育を受けた.b Teacherが、各自のフィールドの機関長及び部活動顧問の許可を得て、中高校生を対象に10週間の.bプログラムを実施している。参加対象は、保護者及び本人から同意書を得られた者とした。さらに効果評価として自己記述式質問紙による評価を行い、国際比較を行う予定である。今年度は、高校5校、中学校3校で計185名の中高生を対象に実践されている。レッスンの様子は毎回Web上で報告してもらい、.b Teacher間で共有している。熱心に取り組み、実践する子ども達の様子が日々報告され、プログラムの有効性を日々実感している。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 今年度の取組により、マインドフルネスの最新の科学的知見に基づき、英国で開発された心理教育プログラムを、日本で高校生に取り入れる道筋を作ることができた。参加する子どもたちの姿、また指導者の声より、心のエンジンを駆動させるベースとなる、Well-being醸成に貢献できるプログラムであると確認できた。世界的にエビデンスが蓄積され、現在注目を集めているマインドフルネスをもとにしたプログラムを、心理教育として日本の学校に取り入れることができた。パンデミック下でオンライン実施となり、当初予定していた講師招聘費用ができなかったが、筆者らが指導についてスーパービジョンを受けて学びを深め、部分的に英国とオンラインで繋ぐことにより、研修の質を担保した。指導者養成により、昨年度課題であった取り組みの広がりに貢献でき、日本各地にフィールドをもつ38名の講師を養成することができた。また高校5校、中学校3校で計185名の中高生を対象にプログラムを実施することができた。以上より、全体的にほぼ予定通り実施でき、おおむね順調に進展していると考える。
Strategy for Future Research Activity	指導者教育を受けた.b Teacherが、各自のフィールドで高校生を対象にの.bプログラムを実施し、実施可能性及び効果について自己記述式質問紙による評価を行う。20校程度での実施を目指す。プログラム参加対象者は、クラス単位、部活などのグループ単位、希望者のみも可とする。なお、新型コロナウイルス感染拡大の状況を踏まえ、オンラインでの実施の形も検討する。調査票の各項目について統計解析を行い、プログラムの有効性を評価する。またこれらの結果とMYRIAD Studyで得られた結果とを比較することにより、今後の本邦でのプログラムの展開や必要となる試験等についての検討を加える。プログラムの有効性が確認できれば、プログラム実施の対象校を広げ、広範囲での実施継続を検討する。
Causes of Carryover	新型コロナウイルス感染拡大状況により、計画が約1年後ろ倒しで進行している。そのため、当初当年に計画していた、プログラムのフィールド実施が、今年度は半数弱しか実施できなかった。残りのフィールド実施を次年度に行うため、それにかかる費用を次年度に繰り越した。