2022 Fiscal Year Research-status Report
軽度認知障害に対するセルフコンパッションを伴うi-Collage回想法の効果検証
| Project/Area Number |
20K03339
|
|---|
| Research Institution | Teikyo Heisei University |
|---|
Principal Investigator |
鵜木 惠子 帝京平成大学, 健康メディカル学部, 教授 (70383338)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
菊池 和美 帝京平成大学, 健康メディカル学部, 教授 (00406703)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
|
| Keywords | 軽度認知障害 / ICT / 携帯端末機器 / 高齢者 / コラージュ / セルフコンパッション / マインドフルネス / 回想法 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、軽度認知障害者の認知症予防プログラムの開発を行うことである。具体的には、「慈悲i-Collage回想法は、軽度認知障害高齢者に対して認知機能の向上、抑うつ気分の軽減、対人的交流頻度の向上、人生満足度の向上の効果をもたらすかを、従来の回想法実施群とのランダム化比較実験を実施し、その有効性を検証すること」とした。
慈悲i-Collage回想法とは、「表現者が日常生活の中で心惹かれた対象をスマートフォンなどの携帯端末機器で撮影し、タブレット型端末機器上で写真編集ソフトウエアにより、その写真素材を切り抜いたり、拡大縮小、複製するなどして、より自身の内的世界のイメージにあったコラージュ作品を1枚の画面に再構成、保持する自己表現技法」であるi-Collage技法を回想法に取り入れた独自の手法である。
2022年度までに、地域在住の健康な高齢者を対象に慈悲i-Collage回想法群17人と従来の回想法群12人に対して調査を行った。コロナ禍でもあったため、4名程度の小グループを構成し、各回でテーマを設定した5回からなるプログラムであった。その結果、慈悲i-Collage回想法群は、従来の回想法群に比べて、iPadなどの電子機器への関心、マインドフルネスへの関心、今後の問題解決能力への自信で有意に高い結果となった。各回のプログラム実施前後での気分評定では、どちらの群でもポジティブ気分が有意に高くなっていた。
こうした健常高齢者での実施結果をもとに、プログラムの精緻化を行った上で、軽度認知障害者に対して調査を進めている。コロナ禍があったため、研究自体が中止せざるをえない時期があったものの、慈悲i-Collage回想法群3人、従来の回想法群4人の調査を終了した。現在軽度認知障害者の特性に合わせた工夫を行いながら、継続している。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度においても、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、多くの高齢者向けの地域コミュニティ施設及び医療施設では、小グループで行われるプログラムの実施は中止や見送りとなった。そのために、当初の研究計画に遅れが生じている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2023年度に入り、新型コロナウイルスが5類に移行したことから、社会的に活動を従来のペースに戻す高齢者コミュニティー施設なども増えてきた。また医療施設においても小グループでの活動に対して制限を解除しているところも多くなっている。今までは研究協力者募集も行いづらい状況ではあったが、今後は積極的に軽度認知障害者の募集を募り、予定していた研究計画を遂行したい。
|
| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染のため、研究募集を行う予定であった諸機関において、募集を見送ることとなった。そのため研究参加者募集ができず、予定していた調査諸費用や謝金の支払いがなくなった。また海外での学会発表を予定していたが、渡航による感染リスクの高さなどもあり、参加を見送ることとなったので、学会参加費や渡航費などが使用されなかった。しかし、現在は新型コロナウイルスが5類に移行になったことに伴い、関係諸機関での研究再開が可能となったため、予定した研究計画を速やかに遂行する予定である。従って謝金や旅費、消耗品費の使用が予定されている。また国内外での学会発表を行うことができるようになるため、旅費や参加費などの使用が見込まれている。
|
Research Products
(2 results)
