2023 Fiscal Year Annual Research Report

非認知能力の保育活動を通じた涵養と学力を含めた包括的な社会的帰結に及ぼす影響

Research Project

Project/Area Number	20K03357
Research Institution	Ritsumeikan University
Principal Investigator	川崎聡大立命館大学, 産業社会学部, 教授 (00444654)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	松崎泰東北大学, 加齢医学研究所, 助教 (10806160) 森口佑介京都大学, 文学研究科, 准教授 (80546581)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	非認知能力 / 実行機能 / 注意機能 / 算数能力
Outline of Annual Research Achievements	本研究では保育や小学校教育において非認知（的）能力をより実証可能な指標として確立することを大きな目標として、まず非認知能力を実行機能と向社会行動（SDQ）の二つの指標から構成することを試みた。さらに学業成績を①読み書きスキル②算数課題より構成し認知能力との関係性についても検証を試みた。まず初年度、二年目において5歳児3地域150名以上を対象として実行機能課題を実施し基準値作成を試みた（川﨑ら2022）。さらに小学校1.2年生を対象として学業成績（算数課題）と注意および実行機能の指標としてトレイルメイキングテスト（TMT）の関連、SDQとを検討した。まず5歳児児童の実行機能検討では①抑制課題と音韻性WMの関連が高い、②実行機能の抑制やWM課題と仲間関係と関連が高い、③向社会行動全般では言語理解力の影響が高い、ことが示唆された。社会から求められる向社会行動はライフステージによって異なり、その背景となる能力が異なることを示した貴重な結果であると考えられる。5歳児前半と後半の二次点での検討の結果、行動の維持、抑制で顕著に上昇する時期に違いを認めた。また副次的結果として教育方法や地域性の影響と思われる指標があったことも興味深い結果である。学齢期においては昨年度より作成した算数文章題を用いた学習到達度の指標の作成が本研究によって一定のめどが立った（論文執筆中）。さらに学年や地域を考慮した回帰モデルの分析では、1年と2年で実行機能の指標であるTMTの影響が異なり、二年次でタスクBの寄与率が大きい傾向を示した（論文執筆中）。将来的な学力予測モデルの構築に役立つ知見であると考える。最後に本研究の限界として縦断データの不足があげられる。コロナ開けではあるものの継続的な評価が難しく実施に制限があったこと、学校現場での安定した検査実施にも課題があたことも課題である。