2023 Fiscal Year Research-status Report
Effects of cognitive behavioral therapy forimproving rehabilitation with chronic pain patients
| Project/Area Number |
20K03394
|
|---|
| Research Institution | Health Sciences University of Hokkaido |
|---|
Principal Investigator |
本谷 亮 北海道医療大学, 心理科学部, 准教授 (20584189)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
丹羽 真一 福島県立医科大学, 医学部, 博士研究員 (30110703)
笠原 諭 東京大学, 医学部附属病院, 特任臨床医 (30773056)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
|
| Keywords | 慢性疼痛 / 認知行動療法 / リハビリテーション / 臨床心理学 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
令和5年度は、開発した理学療法士による慢性疼痛患者に対する認知行動療法プログラム（Coginitive Behavioral Therapy Rehabilitation for Chronic Pain: CBTR-CP）の効果指標である行動活性化に影響を与えている要因を精査し、明らかとなった、重要な他者からの痛みに対する反応が慢性疼痛患者の行動を介して生活障害へ及ぼす影響について、学会での研究発表を行った。その中で、重要な他者からの痛みに対する反応（量や質）を慢性疼痛患者の治療者が適切に理解し、対処する必要性が示唆され、プログラムのさらなる精緻化が見いだされた。
また、これまでにCBTR-CPを実践し、抽出された課題（モニタリングシートの弾力的活用や生活目標シート）をふまえ、「運用マニュアル」の改善点を明らかにした。加えて、これらの課題や改善点を考慮したCBTR-CPの講習会内容の改定を図り、予備的に理学療法士へ実施し、その理解度や臨床応用可能性について確認した。具体的事例を交え、プログラムの流れを視覚化し、フローにまとめることでプログラムへの理解や実施の効力感が向上することが示された。
さらに、CBTR-CPの研究成果、およびCBTR-CPを開発、実施、運用していくための多職種連携のポイントや課題についてまとめ、ワークショップやシンポジウム形式で情報公開した。特に、心理療法（CBT）の発想を多職種がどのように活用できるか、限られた時間内で実践できるか、臨床ツール（モニタリングシートや目標設定シートなど）をどのように有効活用するか、が重要ポイントとなった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
過去3年度の新型コロナウイルス感染拡大の影響で、当初予定していた対象者の確保、およびプログラムの実施（研究実施の臨床病院の確保）が今年度も困難であった。そのため、想定していた十分な統計学的解析などが難しい状態であった。従って、進捗としては遅れている状況と考えている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
現在、依頼している研究協力機関で本プログラムの該当者が出た場合には、実施し、データ数を蓄積する。また、プログラム実施中に明らかとなった、プログラム効果に関わる患者の個人要因（行動活性化の妨害要因や重要な他者からの痛みに対する反応への主観的評価）を特定し、プログラム効果を高め、精緻化する調査研究の追加実施の検討をしている。
|
| Causes of Carryover |
（理由）2020年から続く新型コロナウイルス感染症の影響により、当初予定のプログラム対象者が集まらず、解析対象者数も限られ、十分なデータ解析やその結果に基づく論文発表ができなかったため。また、同感染症拡大、およびその対策としてオンライン対応が増加し、対面実施による学会参加・発表、及び研究協力者への対応の機会が少なくなり、出張費が減ったため。
（使用計画）収集できたデータ数での解析について統計の専門家からの専門的知識の提供による謝金の支出、および学術雑誌への投稿料・掲載料に支出予定である。また、プログラム実施者である理学療法士や研究協力機関を訪問し、現地での課題抽出やプログラム実践上の改善点やレクチャーを実施するための出張費として使用予定である。さらに、過去4年間の成果としてプログラム効果を高めるための妨害要因を調べるための追加調査も検討しており、実施する場合はその経費に充てる。
|
