2021 Fiscal Year Research-status Report

抑うつ状態の青年期自閉スペクトラム症の特徴と心理療法による効果の脳科学的解明

Research Project

Project/Area Number	20K03434
Research Institution	Chiba University
Principal Investigator	大渓俊幸千葉大学, 総合安全衛生管理機構, 准教授 (60456118)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	大島郁葉千葉大学, 子どものこころの発達教育研究センター, 講師 (40625472)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	自閉スペクトラム症 / うつ病 / NIRS / 認知行動療法
Outline of Annual Research Achievements	臨床では自閉スペクトラム症者がうつ病を併発すると診断が難しくなることがしばしばある。うつ病の併発の有無は自閉スペクトラム症の経過や治療効果に影響を及ぼす可能性があるため、治療計画を立てる際には考慮しなければいけない。そこで、自閉スペクトラム症と定型発達者だけでなく、自閉スペクトラム症でうつ病を併発するかどうかを簡便に判別する生物学的指標を開発することを目的として研究を行った。 (研究１)対象は自閉スペクトラム症とうつ病を併発する者14名(ASD+Dep群)、自閉スペクトラム症で併発障害がない者14名(ASD-Dep群)、定型発達の健常者14名(TD群)の3群で、語流暢性課題(VFT)中の前頭部の脳活動を52CH光トポグラフィー(NIRS)装置を用いて測定した。VFT中にASD＋Dep群、ASD－Dep群はTD群よりも左背外側前頭前野と両側の腹外側前頭前野、前部側頭葉領域の脳賦活が減少しており、ASD群では右腹外側前頭前野の脳賦活が小さいと社会適応が悪く、うつ症状の重症度が重いことが明らかになった。 (研究２)対象は自閉スペクトラム症とうつ病を併発する者12名(ASD+Dep群)、自閉スペクトラム症で併発障害がない者12名(ASD-Dep群)、定型発達の健常者12名(TD群)の3群で、表情認知課題中の前頭部の脳活動をNIRS装置、表情認知課題に対する反応時間と正答率をPresentationソフトを用いて測定した。表情認知課題中にASD群はTD群よりも右側腹外側前頭前野の脳賦活が減少しており、ASD＋Dep群はASD-Dep群よりも右側の前部側頭葉領域、TD群よりも左側腹外側前頭前野の脳賦活の減少が見られた。 (研究１)と(研究２)により、認知課題中の脳活動が自閉スペクトラム症で、うつ病併発の有無、社会適応、うつ症状の重症度を評価する生物学的な指標となる可能性が示唆された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 自閉スペクトラム症でうつ病を併発する群と併発しない群、定型発達群の3群について、語流暢性課題、表情認知課題を用いてそれぞれの課題中の脳活動を測定し、結果を解析、論文化することができた。新型コロナウィルス感染症に注意しながら研究を行っているため、まだ認知行動療法による治療効果を評価する研究は十分な対象者数で行えていないが、上記の単回の測定と状態評価に基づく研究成果を国際誌で公表するところまで当該年度内にできたため、概ね順調に進展していると判断した。
Strategy for Future Research Activity	自閉スペクトラム症者でうつ病を併発している者と併発していない者に対してそれぞれ認知行動療法を行い、治療効果を検証する。臨床指標としては、ベック抑うつ質問票、STAI 状態ー特性不安検査、自記式社会適応度評価尺度、Sheehan Disability Scale (SDISS) 日本語版を用いて、治療的介入によってもたらされる変化を解析する。今後の研究では、自閉スペクトラム症者に対して認知行動療法を行う際に、うつ病を併発していることが治療効果や経過に与える影響を明らかにすることを目指す。
Causes of Carryover	令和4年度、令和5年度に論文の作成と投稿を予定していたが、予定よりも早く論文を作成、投稿することになり、英文校正費用と国際誌への掲載費用が必要となった。このため、次年度使用予定分から前倒し請求をした。しかしながら、学会発表がリモートとなったため予定していた旅費がなくなったことなどから全額を使用するには至らず、次年度使用額が生じることになった。今後の新型コロナウィルス感染症の拡大状況にもよるが、学会発表のための旅費と研究遂行のために必要なソフトウエアの購入、その他の物品購入費用のために使用することを計画している。