2024 Fiscal Year Annual Research Report
発達障害特性のある大学生の認知的柔軟性を考慮した介入プログラムの妥当性
| Project/Area Number |
20K03437
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| Research Institution | Shinshu University |
Principal Investigator |
篠田 直子 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (00758948)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
篠田 晴男 立正大学, 心理学部, 教授 (90235549)
高橋 知音 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (20291388)
森光 晃子 信州大学, 学生相談センター, 助教(特定雇用) (10468986)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 発達障害特性 / 障害学生支援 / 自己受容 |
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,少ない援助資源の大学においても実施可能な発達障害学生の学修・生活への適応を支える障害特性、特に不注意、多動性・衝動性に加えて認知的柔軟性の弱さなど実行機能(EF: Executive function)を考慮したプランニング・スキル向上ワークショップ(WS)の開発を目指し、ICTを活用したWEB実施バージョンと対面バージョンの比較を研究の中核においた。しかし、2020年度よりコロナ禍のため、WSの実施は困難となった。そこで、介入プログラムに求められる3つの条件の1つである、発達障害学生の自己モニタリングの弱さを参加者が把握しやすいような質問紙の開発に研究の焦点を移した。 その結果、障害名というラベルで把握するのではなく、参加者の特性と環境が求めるもののマッチングがどのように生活への適応に影響を及ぼしているかという点、また、さまざまな発達障害特性を包括的にとらえることが重要であること、さらに、介入プログラムに利用するためには簡単に幅広く特性が捉えられる質問紙の必要性が確認された。また、低くなりがちな自己肯定感を支援する手間には、フォーマルな支援だけではなく、周囲の身近な友人のインフォーマルな配慮への期待があるものの、インフォーマル支援者にとって、どのタイミングでどのように支援するかの困難さが支援を思いとどまる要因の一つになっている可能性が示唆された。その結果は、ICP、ADHD学会、日本LD学会、日本児童青年精神医学会等国内外の学会での発表、および紀要論文等で公開した。
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