応用行動分析学によるe-Learning を用いた認知症者に対する介護職員指導

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K03451
• Research Institution: 湘南医療大学
• Principal Investigator: 小林 和彦 湘南医療大学, 保健医療学部リハビリテーション学科理学療法学専攻, 教授 (60310190)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 応用行動分析学 / e-Learning / 介護職員指導 / 認知症者

Outline of Annual Research Achievements

１．令和2年度の計画（介護職員への介助指導教材の開発と作成 ）
１）e-Learning教材作成に関に関する研究協力者との打ち合わせ。２）e-Learning教材作成のためのソフトウエアの検討、選択及び購入手続きの実施。３）e-Learning教材に挿入する動画作成、およびマルチメディアによるインタラクティブ機能を実現しうるスペックを有するパーソナルコンピュータの選定と購入手続きの実施。４）研究協力者の人選に関する検討および依頼。５）e-Learning教材の内容に関する構想および検討。６）対象高齢者施設の選定に関する検討、および対象介護者、対象入所者情報等の入手。７）先行研究に関する調査および内容の検討、入手手続きの実施。
２．令和2年度への継続課題（教材の作成およびソフトへの入力）
１）研究協力者実際の介助場面を想定した模擬動画の作成。①動画を用いた介助指導方法の検討。②介助指導用動画の構成や分量等の検討。③移動用動画の撮影場所となる施設等の検討、交渉ならびに選定。④指導用動画出演モデルの検討、交渉ならびに選定。⑤動画出演モデおよびスタッフとの打ち合わせ。⑥動画出演モデルおよびスタッフへの介助指導。２）e-Learning教材の作成。①教材の構成、分量およびインタラクティブ機能に関する方法論の検討。②教材配信用ソフトウエアへのe-Learning教材の挿入。③教材使用に関する予備調査。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

はおろか主業務である大学における教育活動すら満足に行うことができない状況であった。屋外での活動がほぼ制限されたため、研究活動に伴う人的交流や、研究フィールドに赴いての施設見学や意見交換等の情報入手がほぼ皆無となってしまった。特に、本研究課題においては研究対象が高齢者施設介護職員および入所中の高齢障害者であることから、施設内部にすら立ち入ることが認められず、物理的にも時間的にもコミュニケーションがまったく取れな状況であったことは、研究遂行において大打撃であったと言わざるを得ない。また、職場内における研究活動においても時間的に大きく制限されることとなり、研究上必要な資料の作成や通信手段、文献収集などの遂行が極めて不十分な自宅で行わざるを得なかったことも大きなマイナスとなったものと考えられる。また、本業である教育においても、オンライン対応による資料作成や授業形態の変更などによる負担が激増したため、研究活動に当てられる時間や労力が奪われてしまった事情もある。さらには、テレワークのニーズが増したことにより、e-Learning教材作成に必要なスペックを備えたパソコンやソフトウエアの入手が困難となったことも予想外の出来事であった。
以上、令和２年度における本研究課題の進捗状況の大幅な遅れは、新型コロナウイルス感染症対策の影響が大きかったものと考えられる。

Strategy for Future Research Activity

令和３年度においては、引き続き新型コロナウイルス感染症の感染状況に大きく左右されると考えられる。しかしながら、いずれにしろ現在までの進捗状況の遅れを取り戻すべく、e-Learning教材の作成に関しては早急の課題であることから、現在における研究計画に基づき着実に研究課題を進めてゆきたい。
しかしながら、緊急事態宣言の再発令や、コロナウイルス蔓延防止等重点措置の順延等の状況により、研究計画の見直しや、場合によっては大幅な変更も念頭に置いておく必要があると考えられる。そのような場合に備え、現在、２つの対応策を考えている。１つは、かなり遠方となることが考えられるが、新型コロナウイルス感染症の影響がほとんどない地域の高齢者施設を研究対象とするか、上記感染症対策が施行されていない、もしくは、既に終了した地域の施設を新たに検討する。もう一つは、入所者から直接データ収集を行う現在の研究計画を変更し、介護職員のみを研究対象として施設外にてデータ収集を行う方法にするというものである。
いずれにしても、今後の状況を予測することは困難であることに変わりはない。したがって、状況に応じて柔軟に対応できるような研究計画の変更もしくは代替案を複数用意した上で、それぞれ確実に遂行できるよう、研究方法等について練り上げておくことが肝要であると考えられる。
以上のことを、今後における研究の推進方策として考えている。

Causes of Carryover

次年度使用額が生じた理由と使用計画は以下の通りである。
１．令和２年度においては前述した理由により、研究活動を行える状況ではなかった。そのため、以下の経費を使用する必然性がなくなった。1)デジタル4Kビデオカメラレコーダ。2)研究対象募集のための旅費。3)研究対象募集のための旅費のための旅費。
２．動画編集用パソコンおよびパソコン用ディスプレイの購入経費に関しては、自身の職場研究室に設置してあるパソコンの買い換え時期（年度）と合致したため、所属する大学の個人研究費で購入したパソコンにて代替することが可能となり、購入の必要性がなくなった。
３．緊急事態宣言等が引き続き発令されているか、再発令され、データ収集フィールドがかなり遠方となる可能性から、令和３年度の使用額となっている、1)e-Learning教材使用に関する予備調査のための旅費、2)説明と同意のための旅費、3)事前評価のためのデータ収集のための旅費、に上乗せする経費が必要となることが予想されたため、その分の経費を確保する必要性から、令和２年度に使用予定であった経費を節約した。また、令和4年度においても前述による支出が上乗せされる他、介護職員に対する謝金等について、人手不足等による研究対象者としての人材確保のためのに謝金の大幅な上乗せが必要となることも予測されたため、その分の支出を節約した。