2020 Fiscal Year Research-status Report
「地震=断層運動」からの脱却:新手法による微小な非せん断破壊成分推定の試み
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20K04141
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Research Institution | National Institute of Advanced Industrial Science and Technology |
Principal Investigator |
今西 和俊 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 総括研究主幹 (70356517)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 非せん断破壊 / 逐次相対法 / 近接地震 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は地震破壊に含まれる微小な非せん断破壊成分を十分な精度で推定する手法を開発し、多くの実データへの適用を通して非せん断破壊の推定を行い、これまで踏み込むことができなかった微視的な地殻プロセスの実態に迫ることを目的にしている。 令和2年度は、開発を進めている解析手法である近接地震を用いた逐次相対法のプログラム作成と数値実験による検証を行った。数値実験では、初期解がどの程度まで不正確であっても解が収束するか、近接地震の距離がどの程度離れていても許容できるか、近接地震は何個以上あるのが妥当か、定常観測網の観測点配置の場合どの程度のせん断破壊成分を十分な信頼度で推定可能か等について系統的に調べてまとめた。さらに令和3年度から本格的に行う実データの適用に向けて、茨城県南西部のフィリピン海プレート境界の地震活動及び2014年長野県北部の地震のデータセットを作成し、一部の読み取り作業も開始した。また、当初計画に入っていなかったが、非せん断破壊成分が含まれていることが大いに期待される伊豆東部の地震活動への適用について検討を開始した。数値実験により、沖合の活動であっても適切に臨時観測点を配置させれば、十分な信頼度で非せん断破壊成分を推定可能であることがわかった。 その他、ダブルカップルを仮定した従来の解析法による研究も進め、2013年淡路島付近の地震の起震応力場を明らかにしたほか、中国地域における10kmメッシュの応力マップを作成した。これらの解析した地震の中で流体関与が示唆される活動が確認され、逐次相対法を適用するターゲットにする予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の核となる逐次相対法に関して、プログラム作成と数値実験による検証を計画通りに進めることができた。また、次年度からの実データ適用に向け、データセットの準備も順調に進めた。その他、計算機を購入し、研究環境の整備も行うことができた。
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Strategy for Future Research Activity |
プログラム作成、数値実験による検証を終えた逐次相対法を実データへ適用する。具体的には茨城県南西部のフィリピン海プレート境界の地震活動と2014年長野県北部の地震の前震活動に適用し、非せん断破壊成分の存否を調査する。また、新型コロナウィルスの状況を見ながら、伊豆東部における臨時観測の着手を目指す。
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Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症対策から、当初予定していた研究打ち合わせと臨時観測点の設置作業を延期した。次年度も新型コロナウィルスの状況を見ながら判断する必要があるが、臨時観測点の設置作業の旅費として使用予定である。
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Research Products
(4 results)