2020 Fiscal Year Research-status Report
経験的グリーン・テンソルによる震源過程の推定と強震動予測への応用
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20K04663
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| Research Institution | University of Fukui |
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Principal Investigator |
大堀 道広 福井大学, 附属国際原子力工学研究所, 准教授 (50419272)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上林 宏敏 京都大学, 複合原子力科学研究所, 准教授 (30300312)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 経験的グリーン・テンソル / モーメント・テンソル / 震源メカニズム / 波形インヴァージョン / 強震動予測 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
M6クラスの地震は、地震国と呼ばれる日本においてはいつどこで起きてもおかしくない地震である。この規模の地震が大都市圏に被害や混乱を与えた最近の例として、2005年千葉県北西部の地震と2018年大阪府北部の地震が記憶に新しい。その地震動特性を精度良く再現できる手法の開発は、地震防災においても大きな意義があり、学術的にも価値のある挑戦的な研究課題である。以上を背景として、本研究では経験的グリーン・テンソル法に関する基礎的研究を発展させることで、M6クラスの地震による広帯域地震動を精度良く予測する手法を開発するとともに、震源過程や地下構造の推定、における適用法を提案することを目的とする。
今年度は、2005年千葉県北西部の地震の本震と余震記録の収集・整理を行った。本震の震源付近で発生した93個の余震（M3.4～5.3）の記録があり、これらを用いて経験的グリーン・テンソルを推定するための試解析を実施した。2018年大阪府北部の地震についても記録の収集を行っている。次年度は、利用できる余震を全て利用した場合と、震源域、地震規模、震源メカニズムなどを考慮して地震の選択を行った場合の影響について検討する予定である。
このほか、2020年9月4日に福井県嶺北地方でM5の地震が発生し、福井県内では57年ぶりの震度5の揺れを観測した。M5クラスの地震の震源近傍の記録を余震記録により再現することは、本研究に関連する震源近傍の地震記録を得るために、6地点で臨時地震観測を行った。その後の余震活動は急速に低調となり、M1クラスの地震記録を数個得るにとどまったが、震源近傍の貴重な地震記録が得られていることから、引き続き分析を続ける予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度は新型コロナウィルスの感染予防に関連した学内諸事が多発し、また学会の年次大会の中止や延期などもあり、研究活動は大きな影響を受けた。次年度も同ウィルスへの感染予防は予断を許さない状況が続いているものの、リモートでの対応が随所に進んでおり、充実した研究活動を行うことができる見込みである。従って、研究の遅れを取り戻せると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
地震動は、震源特性、伝播経路特性、サイト増幅特性、以上の３つの特性により大きく特徴づけられるとされているが、昨年度、多数の地震観測記録を収集・整理する中で、堆積地盤上の観測点に占めるサイト増幅特性の寄与の大きさを強く感じさせられた。強震動予測には上記の３特性を適切に評価する必要があるが、経験的グリーン・テンソルにはすでに３つの特性が全て含まれており、多様な地盤条件に対して強震動予測を行う上では非常に有効な方法であることを示すことができる。研究成果を効果的に発信する上でも、強震記録に占めるサイト増幅特性について理解することが重要であり、これを意識して研究を推進する予定である。また、実際の地震観測記録は限られた地点でしか実施できないため、これを補完するために、三次元有限差分法による数値計算波形を援用する予定である。
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| Causes of Carryover |
今年度は、新型コロナウィルスの感染拡大により、当初予定していた学会参加がなくなったこと、2020年9月に福井県嶺北地方において57年ぶりの震度5弱の揺れを地震が発生したため本研究課題に関連の深い震源近傍の記録を得るために余震観測を実施したこと等々により、当初の研究計画とは異なる予算執行を行った。次年度は、余震観測より得られた記録を解釈するために微動観測を実施し、さらに当初の研究計画を実施するために、研究費を使用する。
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