2021 Fiscal Year Research-status Report
Study on Architectural Education System with International Validity based upon Implementation of the Canberra Accord
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20K04837
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| Research Institution | Meiji University |
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Principal Investigator |
田中 友章 明治大学, 理工学部, 専任教授 (40514154)
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2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 建築教育 / 国際通用性 / 教育認定 / キャンベラ協定 / UNESCO/UIA建築教育憲章 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度から開始した本研究については、当初は2020年9月から予定されていた研究代表者の在外研究の機会を活用して、現地での海外調査を効果的に実施する計画としていたが、2020年初頭から全世界的な拡大を見せた新型コロナ感染症の蔓延の影響で、研究代表者の在外研究が中止となるなど、研究を取り巻く状況が大きく変化した。これらの影響により、当初予定していた研究計画どおりに研究を遂行することが困難となったため、2020年度の時点で、本研究の目的および目的達成に向けた研究のアプローチは当初計画を維持した上で、現実的に対応可能な選択肢を前提として、研究の方法や手順を柔軟かつ大胆に組み替え上で研究を進めている。2021年度も引き続き海外出張等が難しい状況は継続しているので、その対応の延長上として、当該年度の研究を進めることとした。
具体的には、 キャンベラ協定実装による建築教育の本質的同等性の確保および国際通用性の向上について、①教育プログラム自体(学修期間内)における本質的同等性、②教育プログラム修了生の資格システムにおける本質的同等性、の双方から研究を進めるという方針は維持したが、当該年度も、日本国内で可能となる 資料の収集や調査の実施、オンラインで実施される国際会議等への参加を通した資料の収集や調査、という2つの方法を中心として調査等に取り組んだ。また、合わせて本研究へ着手準備過程から取り組んできた研究活動や実践活動の成果に基づいて、本研究における理論面の整理や体系的な整序を進め、それらを論考としてまとめることで、学会発表や論文として成果発表を行なった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
提出した研究計画に基づいて2020年4月から研究を開始する予定で準備を行なっていたが、新型コロナ感染症の世界的拡大のため、予定されていた2020年9月からの研究代表者の在外研究も中止となり、加えて、各種の海外出張を伴う調査等も全て中止とせざるを得ない状況となった。それ以降、海外出張を伴う調査等は実施できない状況が当該年度も継続しており、ようやく2022年度移行再開の可能性が出てきた状況である。このような状況下で研究を実施せざるを得ないため、当面の期間においては、国内で実施可能な調査や資料収集、オンラインで参加可能な機会を活用した調査などに、研究の対象と方法を変更した上で、研究計画を組み直して研究を推進することが余儀なくされている状況である。 上記の理由により、当初の研究計画に照らした調査・研究の進捗状況については、遅れていると自己評価せざるを得ない。しかしながら、このような状況の中においても、本研究の目的および目的達成に向けた研究のアプローチは維持した上で、現実的に対応可能な選択肢を前提として、研究の方法や手順を柔軟かつ大胆に組み替えて鋭意研究を推進している。当該年度からは、コロナ禍での研究の推進方策も以前よりは対応に前進が見られ、特に年度後半はオンラインで参加可能な国際的な研究集会などにも積極的に参加して、情報収集に取り組んできている。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在までの進捗状況でも述べたとおり、本研究を開始してから当該年度までは海外出張を伴う調査等は実施時期が見通せない状況が継続してきた。これらの状況の制約に対応するため、本研究の目的および目的達成に向けた研究のアプローチは維持した上で、研究の対象と方法については、現実的に対応可能な選択肢を前提として、柔軟かつ大胆に組み替えることで、研究を効果的に推進させる方策を検討し、研究を推進する方針としている。 他方で、実質的な調査活動が制限された時期を活用して、本研究へ着手段階から取り組んできた研究活動や実践活動の成果に基づいて、本研究の理論面の整理や体系的な整序を進め、それらを論考としてまとめることができ、発表する機会を得た。今後はこのような成果を通して構築された理論面の枠組みを援用して、研究を推進していく。 加えて、オンラインで参加可能な機会を活用した調査などについても、オンラインによる国際会議等も非常に活発に開催されおり、海外出張を伴わないかたちで 比較的容易に出席することも可能となるなど、一定の可能性が認識できたので、これらの方法も併用しながら研究を推進していく。また、UIA(国際建築家連合)世界大会が2023年度にコペンハーゲンで開催予定なので、これらの研究対象に対して効果的な調査を実施するなどして研究を推進する予定である。
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| Causes of Carryover |
本研究を開始してから当該年度までは海外出張を伴う調査等は実施時期が見通せない状況が継続してきた。このため当初の研究計画の通りに海外調査等の研究が実施できていない。このため、当初海外事例の現地調査のために計上していた旅費が執行できない状況となっているため、次年度使用額として繰り越す 対応となっている。ようやく2022年度移行海外調査等も再開できる見込みが出てきたため、次年度のUIA(国際建築家連合)世界大会なども含めて計画的に調査研究計画を立案し実施していく予定である。
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| Remarks |
東南アジアのインフォーマル居住地のレジリエンシィに関する国際協働型研究
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