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2023 Fiscal Year Research-status Report

A Study on US military base site utilization plan considering sustainability of watershed

Research Project

Project/Area Number 20K04849
Research InstitutionUniversity of the Ryukyus

Principal Investigator

小野 尋子  琉球大学, 工学部, 教授 (20363658)

Project Period (FY) 2020-04-01 – 2025-03-31
Keywords駐留米軍用地跡地利用計画 / 水循環基本計画 / 流域水収支
Outline of Annual Research Achievements

本研究は、沖縄本島中南部の琉球石灰岩台地上に立地する駐留米軍基地の返還後の開発における水循環の持続可能性を緑地計画から担保する計画策定支援型の研究である。
一つ前の科研費研究で作成した、算術モデルによる水循環の推計式について、返還された基地を対象に、検証研究を行いながら、海外の事例などを並行して調査し、関係者らと共有してきた。
2023年度では、2022年度までなかなか実現が難しかった海外の開発における緑地調査をシンガポールにて実施した。また2022年度まではなかなか検証研究で精度が上がらなかったタンクモデルによる検証について、設定条件等を試行錯誤して変えることにより、1%の誤差での再現率で、流域水収支を短期と長期で再現することに成功した。
さらに再現性の高いモデルでのシミュレーション結果と過年度の算術モデルの結果との適合性を検証し、算術モデルの妥当性を検証した。精度は、長期推計では、土地利用別の表面流出係数を用いて算出した又吉・小野(2019)での長期水収支理論値のD流出率(0.519)と、実測値による流出率Dの誤差(0.535)は、0.021と近似し、推計が妥当であった事が検証された。また流域飽和降雨高(1イベント当たり38㎜)が明らかとなった。観測では日降水量が40mmを超えると湧水等の出方が変わるという観察所見を持っていたのでそれとも合致した。長期の蒸発散量では、実蒸発散量Eは0.493(49.3%)なり、理論値として用いていた環境アセスメントの数値E0.50とわずか0.007(0.7%)で近似する事が確認された。
1%精度が確認されたタンクモデルの結果と、過年度研究の湧水モデルでは、タンクモデル推計値に対する誤差は2.3%となっている。誤差の小ささ及び流出パターンの類似性から、過年度の算術モデルは十分な制度を持つ事が検証された。これらを査読付き学会論文としてまとめた。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当初研究機関としてあてていた海外事例の調査がコロナで実施できず、1年研究終了期間を延長した。

Strategy for Future Research Activity

今年度は、科研調査期間の目標であった検証研究について、無事に投稿ができたため、査読修正に当たり、研究成果の学術への還元に務める。また内容について、平易な表現で関係者と共有し、計画策定支援型研究として、成果の社会への還元に務める。

Causes of Carryover

2020年度採択の研究計画に海外事例調査を入れていたが、海外事例調査がコロナで実施不可能であったため、1年間の延長を行った。延長した最終年度の当初に査読付き学会論文を成果として投稿しており、最終年度は修正等に対応しつつ公表する予定である。

  • Research Products

    (2 results)

All 2023

All Presentation (2 results)

  • [Presentation] シンガポールパヤ・レバー空軍基地跡地利用計画を対象とした検討要素の研究 -普天間飛行場跡地利用計画における緑地計画に関する提案型 研究その 23--2023

    • Author(s)
      小野尋子
    • Organizer
      日本建築学会九州支部 支部研究会
  • [Presentation] ニュータウン開発の緑化に関する研究 -沖縄県那覇新都心地区とシンガポールのプンゴル地区を対象として-2023

    • Author(s)
      奥田禄士・小野尋子
    • Organizer
      日本建築学会九州支部 支部研究会

URL: 

Published: 2024-12-25  

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