2022 Fiscal Year Research-status Report
What the family shrinking era requires of nLDK type house: Focusing on the tendency for families to share the dwelling space and family members not living together
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20K04851
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| Research Institution | Osaka Metropolitan University |
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Principal Investigator |
小伊藤 亜希子 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 教授 (90257840)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
王 飛雪 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 客員研究員 (30833074)
川田 菜穂子 大分大学, 教育学部, 准教授 (90608267)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 住宅 / 家族 / 住み方 / 移住 / ライフスタイル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、家族規模が縮小している現代において、近代核家族の器として普及したnLDK 型住宅ストックと、多様化している実際の家族の住要求のズレを検証することを目的とするものであり、住戸空間の共用化傾向、及び、非居住家族の存在に着目して住居計画の課題を探ってきた。これまでに、①子ども独立後の夫婦のみ世帯、②中学生以上の子どもがいる親子世帯、③30代から50代の世帯内単身者世帯、を対象とした住み方に関する調査を実施し、個人専用スペース要求の存在、住み方の共用傾向（リビング等家族全員が共用で使用する空間を重視する傾向）等を把握し、nLDK型住宅の課題を見いだした。
３年目にあたる当該年度は、非居住家族の存在と、縮小家族の住み方のネットワーク化に注目し、大都市圏からそれ以外の地域への移住した世帯を取り上げ、その動向と住宅、ライフスタイルの変化を検討した。その結果、①Uターン型の移住が多いこと、②特に子育て世帯では親との近居を選択していること、③移住によって住宅規模、リビング等の家族共用の空間が拡大し、共用傾向が強まっていること等が明らかになった。この結果は、日本建築学会大会で報告予定である。
また子ども独立後の夫婦世帯調査の結果は日本建築学会計画系論文集に掲載され(2022.7)、中学生以上の子どもがいる親子世帯の調査結果は、日本建築学会計画系論文集に投稿予定である。世帯内単身者世帯の調査結果は日本建築学会の近畿支部(2022）で報告した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
前年度までに実施済みの、子ども独立後の夫婦世帯調査の結果については、日本建築学会の計画系論文集に掲載され、中学生以上の子のいる親子世帯調査の結果は、2021年度の日本建築学会近畿支部と大会で発表し、日本建築学会の計画系論文集に投稿の準備が進んでいる。世帯内単身者調査の結果は、2022年度の日本建築学会近畿支部で報告した。2022年度は、新たに移住世帯のライフスタイル調査を実施し、その結果は2023年度日本建築学会大会で発表の予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
３つの世帯類型の調査が終わり、新たに移住者に着目した調査に着手したため、最終年度は移住者調査を発展させる。特に、移住後の住宅選択と住み方の変化、Uターン移住の近居家族との関係に焦点をあてる予定である。合わせて、これまでの研究を総括し、取りまとめる予定である。
また、調査結果については、学会支部や口頭発表を行ってきているが、引き続き査読論文としても投稿予定である。
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| Causes of Carryover |
2020年度からコロナ禍で学会がすべてオンラインになったり、訪問調査をオンラインインタビューに切り替えたりしたこと、また遠方の研究分担者との打ち合わせもオンラインで行ったことから旅費をほとんど使わなかった分が、繰り越されてきている。
この間、ウエブアンケートやウエブインタビュー、オンライン打ち合わせで可能なことも見えてきたため、今後も一部はウエブ調査を行いつつ、現地訪問調査も組み合わせていく予定である。またこれまでの成果の論文投稿費にも使用予定である。
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