江戸中期における近世社寺建築の構法発達と仏教寺院の隆盛に関する研究

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K04885
• Research Institution: Tokyo National University of Fine Arts and Music
• Principal Investigator: 小林 直弘 東京藝術大学, 大学院美術研究科, 講師 (60543808)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: 近世寺社建築 / 綱吉政権 / 護持院隆光 / 寛文八年令 / 密教寺院

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、中世以前から続く密教空間を有する本堂（五間堂を中心とする）建築の近世化を江戸中期（元禄・宝永期）が完成期として仮定し、その実証を現存する建造物と仏教界の動向から考察するものである。
本年度は、江戸中期に全国的に分布したであろう密教本堂建築の近世化を把握すること、仏教界の動向として護持院隆光の動向を整理した。具体的には、①近世化の動向について、北陸、四国、東北地方を中心に目視による実態把握を実施した。②近世化の技術の把握として、本堂建築ではないが、寛文八年に建設された足利学校大成殿（桁行3間、梁間4間、四周に1間の裳階付き）の当初設計の意図を改造履歴の整理や構造の比較と共に精査した。この設計には寺社奉行の井上河内守正利が行っており、寛文八年の御触書（寺社規制）の影響を考察する上で重要であった。また上田市の前山寺本堂の変遷を整理して、江戸中期ごろの作であることが分かった。また、上田市の前山寺本堂では、建築年代が不明であったが、調査により江戸中期の建築であることが判明した。改造は向拝の礼拝空間の拡張がみられるものの、大きなものはない。実測調査から作図を行っているため、江戸中期の中部地方の技術の指標として重要な資料の作成を行った。③として仏教界の動向として全国に寺院建築の復興・再興を促した護持院隆光に関する史料の整理を実施した。護持院隆光の寺院再興に関する功績はいまだ未整理であるため、各種史料の収集と一部の整理を実施した④として次年度の研究を進めるための史料収集を行った

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本研究の目的は、①密教本堂建築の近世化と②仏教界の動向の関連性を検討することである。
「①密教本堂建築の近世化」では、21年度に実施した実測調査を基に、甲州市の立正寺本堂の検討を鋭意検討し、密教本堂建築の他宗派への影響を垣間見ることができた。法会などの仏事に関しては、検討がいまだ完遂できないため次年度をめどに完了を目指す。また全戸的な江戸中期の寺院建築の復興の広がりを確認するために、寺院の実査を継続して行っている。本年度は、北陸、四国、東北地方を中心に行い、その関連性を検討するための史料の収集に努めた。具体的な建物の構造、工法の検討として、足利学校大成殿を対象とした。寺社奉行である井上正利が設計したことよる中央による先端的な設計がなされたことが指摘でき、これらの技術が全国的に普及されることにより近世化が完遂されることといえるため、寛文八年前後の技術の整理は重要な指標といえる。
②として、護持院隆光についての研究を進めている。各種資料にある隆光に関する史料を収集し、その内容の整理を実施している。進行状況は、略年表の作成が完成した。

Strategy for Future Research Activity

次年度の計画については、3か年実施した史料収集の成果を整理する年度としたい。また具体的な寺院建築の実態調査を継続的に行う。研究の視座としては①近世化と②仏教界の動向である。
①については、寺院建築の近世的な動向として、鹿沼市の医王寺を中心に整理を行う予定である。医王寺は江戸中期に寺院の復興を行っているが、復古的な様子も取り入れつつ、近世化が認められる寺院である。また、真言宗の寺院で見られる講堂を本堂として使用する点についても、法会などの使い方から検討を行う。また引き続き、川口市西福寺、甲州市立正寺の検討は継続する。さらに具体例として檀林の研究を進める。その為、現存する関東における檀林のうち現存するものを対象に調査を実施したい。
②として真言宗を中心に具体的な動向を整理する。特に護持院隆光については本研究のかなめである。その為、護持院隆光の宗教政策について取りまとめる。

Causes of Carryover

調査など本年度行う予定のものは実施でき完遂できているが、費用の節約ができ残額が発生した。そこで、次年度に予定している資料整理に使用するための費用と計画を修正したためである。