2020 Fiscal Year Research-status Report
Study on the conversion from Japanese nails to Western nails
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20K04889
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| Research Institution | Nagaoka Institute of Design |
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Principal Investigator |
平山 育男 長岡造形大学, 造形学部, 教授 (50208857)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 和釘 / 洋釘 / Nail-rod / 釘鉄 / 山居倉庫 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、近代における和釘と洋釘の併用の実態を踏まえ、その背景について考察を実施した。申請者は既に明治10(1877)年代後期は和釘と洋釘の併用の実態について明らかにしているが、本年度はその背景、及び和釘と洋釘の併用が行われることになった背景について、考察を行った。
先ず、明治9(1876)年に相関された『中外物価新報』(現在の『日本経済新聞』）における記載から、和釘の原料とされたNial-rodと、鉄釘(洋釘）の記事量から、明治10(1877)年代は両記事量が拮抗したものの、明治20(1887)年代に掛け、鉄釘(洋釘）の記事量が圧倒したことを示し、和釘と洋釘の併用を確認した。
一方、Nial-rodの輸入開始時期は、『日本初期新聞全集』などの英字新聞を通覧することにより確認した。これによると、和釘の原料とされたNial-rodは元治元(1864)年には輸入を見出すことができ、以後、明治20(1887)年代中期に至るまで、英字新聞においてNial-rodはの輸入を確認した。特に、Nial-rodの輸入終焉は、『中外物価新報』において釘鉄（Nial-rod）の記事が見られなくなる時期と重なることを見出した。
また、明治時代初期における『横浜毎日新聞』の記載より、明治6,7(1873,4)年頃から、特に和釘の原料となった釘鉄（Nial-rod）の輸入が横浜において増大したことを明らかにした。
なお、個別研究として、明治27(1894)年に庄内地震において被災した山居倉庫では、直後の改修が和釘と洋釘の併用で行われたことを示した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究はおおむね順調に進んでいると言えるが、感染症蔓延による図書館、研究機関の利用制限による影響を受けている。具体的には、都道府県境を越えての移動を制限された期間が長く、併せて目的となる新聞紙資料を多く保持する国立国会図書館の利用について、閉鎖並びに人数制限が掛けられ、利用が進まない点は、当初は予想しえない点であった。また、この状況がしばらくの間続く可能性の高いことを考慮して、利用が可能な資料による研究が必要であると考えている。
そのため、次年度以後では、洋釘及び（製造の原料を含む）和釘の我が国への輸入及び輸出の状況について、交換されている統計資料なども用いながら、和釘から洋釘への転換についての実態を考察して行きたいと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究では、今後、洋釘(鉄釘）の輸入について検討を行う。輸入はどこの国から行われ、それがどのように変化したのかを、またその変動の理由はどんなものがあったのか、また輸入量がどのように変化したのかを検討する。また、輸入の荷揚港について検討することでどのように洋釘(鉄釘）の輸入がなされ、国内にもたらされたのかたのかを検討する。併せて、Nail-rodについても記録の残る明治16(1883)年以後について、いずれの国から、どの程度が、いつ頃まで輸入され、その量が洋釘(鉄釘）とはどのような関係にあったのかを検討する。
加えて、我が国からは洋釘(鉄釘）の輸出も、戦前期に実施されている。そのため、これがいつ頃から、どれ程の数量、いずれの地域へ実施されたのかを考察する。加えて、我が国からは洋釘(鉄釘）の再輸出も行われている。この点についても同様の検討を行う。なお、我が国からはNail-rodの輸出、再輸出の有無も検討する。
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| Causes of Carryover |
本年度は、感染症の影響で資料所蔵の図書館、研究所の休館、休所及び利用制限のため旅費の支出が減少した。加えて現地調査などにも大きな制約があり、人件費の支出も減少した。
以後も同様の傾向がみられることから、次年度は資料の収集を行い、これに物品費を宛てる。また、資料については公開される電子資料などの利用をすすめ、この整理などに人件費を充てる。
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Research Products
(28 results)
