2021 Fiscal Year Research-status Report
北海道のカラマツで急増する大量枯死の原因解明-病虫害と衰弱要因の特定-
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20K06129
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| Research Institution | Hokkaido Research Organization |
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Principal Investigator |
徳田 佐和子 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 研究主幹 (40414263)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小野寺 賢介 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 主査 (40414247)
和田 尚之 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 研究職員 (60827062)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 乾燥イベント / カラマツ衰弱 / カラマツヤツバキクイムシ / ナラタケ属菌 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１）全道的な被害の把握
2021年度に道内各地からカラマツの枯損被害が報告された（北海道庁森林整備課集計データ）。5～7月の降水量を調べたところ、2021年度に1973年以来最大規模の乾燥イベントが発生していた。乾燥の地域差をみると、オホーツク地方、上川地方などで雨量が特に少なく（農研機構メッシュ農業気象データ利用）、これら地点は、2021年度のカラマツ枯損被害の多発地域と一致しており、乾燥がカラマツの枯損をもたらした可能性が示唆された。
２）被害多発地における詳細調査
大規模な枯死被害が発生した道東地方（①足寄：55年生）、枯死被害が少ない空知・上川地方（②三笠：59年生、③奈井江：53年生、④上富良野：51年生、⑤上富良野：59年生）にそれぞれ0.1haのプロットを設定し、毎木調査を行った。各林分の枯死率は、各々7.3％、16.9％、7.5％、0％、69.5％で、上富良野でも大量枯死が発生していたことが明らかとなった。直接の枯死原因は、カラマツヤツバキクイムシとナラタケ属菌であることが推察された。枯死率が高かった上記⑤を除く調査地のすべての生立木200本のうち、衰弱が顕著だった個体は1本（0.5％）で、一見、健全とみなされる個体が大多数を占めた。しかし、剥皮調査からは樹幹地上部にならたけ病の明瞭な病徴を示す個体が2本（1％）、カラマツ根元のA0層を除去しての観察では“根状菌糸束の外樹皮への貫入”が認められた個体が111本（55.5％）確認された。今回、枯死被害が顕在化していない高齢級カラマツ林で半数以上の個体がならたけ病に初期感染していたことから、カラマツの抵抗力が低下した場合、短期間でならたけ病が蔓延し大量枯死が起こる可能性が示唆された。また、調査した5林分から採取した根状菌糸束を材料とした分離試験から、ナラタケ属の純粋菌株46菌株（1林分あたり8～11株株）が得られた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
広域調査と詳細調査の両方が実施でき、概ね当初の予定どおり進捗している。しかし、研究項目2）で主調査地とする予定であった十勝地方のカラマツ伐採事業が2021年度もコロナ禍により激減した。剥皮調査の許可が得られた林分が限定されたため、十勝地方では2林分のみで調査を行った。このとき、1林分は定性間伐予定のため調査プロットの設置ができず、欠点木などを調査対象とした。
調査許可が下りた被害多発地（十勝地方）の林分が少なかったので被害多発地外のカラマツ林所有者に調査許可を依頼し、調査事例を増やして被害多発地と比較することとした。その結果、被害多発地外である空知・上川地方（各2林分、合計4林分）でカラマツの衰弱状態と病虫害に関する詳細調査を実施することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
十勝総合振興局森林室普及課など関係機関と連携し、予定どおり研究をすすめる。なお、コロナ禍にともなう伐採事業の減少により2022年度以降も剥皮調査許可地が少ないようであれば、研究期間の変更（1年延長）を検討する。
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| Causes of Carryover |
2021年度は、コロナ禍により十勝地方のカラマツ伐採事業が減少したため剥皮調査が可能な林分が減少した。調査回数の縮小により旅費の使用額が予定より少なかった。2022年度も調査許可が得にくいようであれば、研究期間を1年延長して、適正に予算を使用する。
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Research Products
(1 results)
