高齢者の食品選択行動における他者の関与の影響に関する実証的研究

2023 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 20K06268
• Research Institution: University of the Ryukyus
• Principal Investigator: 山本 淳子 琉球大学, 農学部, 准教授 (00355471)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 河野 恵伸 福島大学, 食農学類, 教授 (70355478) ; 大浦 裕二 東京農業大学, 国際食料情報学部, 教授 (80355479) ; 清野 誠喜 昭和女子大学, 生活機構研究科, 教授 (90225095) ; 加藤 弘祐 日本大学, 生物資源科学部, 助教 (70825322)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 高齢者 / 購買行動 / 食料品店舗 / 不便

Outline of Annual Research Achievements

高齢者の食料品店舗内での不便の実態を把握するために、自立した生活が可能な高齢者を対象としたWebアンケート調査を行った。具体的な調査対象は都市部在住の50代～80代の女性で、週に1回以上、実店舗で野菜・果物を買う人である。調査は2024年1月に、調査会社登録モニターを対象に実施した（有効回答数1035）。調査では2021年度に行った調査項目の検討結果を活用して、買い物時の不便の実態を把握した。具体的には、日本能率協会総合研究所「高齢者未充足ニーズ調査2019年」で使用している「高齢者の57項目の代表的な困りごと」を、インタビュー調査を経て、食品買い物の場面を想定して一部改変したものを用いた。
分析の結果、1）不便の程度に関して年代間で比較すると、「店舗の中を歩き回ることに疲れを感じる」等の身体機能に関わる項目や「必要なものを買い忘れて帰ってくる」等の認知機能に関わる項目の多くにおいて、高齢になるほど「あてはまる」程度が低くなっており、予想とは異なる結果となった。これには、高齢層では特に活動的な人しか調査会社にモニター登録していない、あるいは、身体的・認知的な機能が衰えていない人しか日常的に買い物をしていない、加齢によって自己の状態の客観的な判断が困難になる等が複合的に影響している可能性が考えられる。
2)分析対象を65才以上に限定した上で、普段の活動状況（老研式活動能力指標）別に分析したところ、活動が活発でない人ほど不便の程度が高い傾向が見られ、食品の買い物においては、店舗への移動だけでなく店舗内においても不便が発生していることが確認された。ただし、運動機能や感覚機能（視覚・聴覚）に関わる不便が中心で、認知機能に関わる不便の程度の差は明確ではなかったことから、この点について今後、調査方法の改善を含めて精査していく必要がある。