2020 Fiscal Year Research-status Report
中心的送粉者の欠落が送粉生態の多様化を促進させる~屋久島における実証的研究~
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20K06793
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Research Institution | Administrative Agency for Osaka City Museums |
Principal Investigator |
長谷川 匡弘 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 学芸員 (80610542)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | Pollination ecotypes / 生態的種分化 / 訪花昆虫相 / マルハナバチ |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、送粉ネットワークの中心となる訪花昆虫種の欠落が、植物の送粉者シフトを伴う生態的種分化を引き起こす、という仮説を屋久島高地において検証する。具体的には、屋久島高地において、系統的に異なる複数種の送粉生態を調査するとともに、花形態や訪花者への報酬等の違いを本土の近縁分類群と詳細に比較することで、これらの植物で並行的に、マルハナバチとは異なる送粉者への適応が起こっていることを検証する。2020年度は、1)鹿児島大学、鹿児島県立博物館において標本調査を行うとともに、2)現地踏査により、調査対象となる植物、比較対象となる近縁種の分布状況を調査し、調査地を確定すること、また、3)これまでにある程度生育地が判明しているノギラン、ツクシゼリ、ヤクシマコオトギリの3種については初年度からビデオカメラまたは目視による訪花昆虫調査を開始することを予定していたものの、新型コロナウィルス感染症拡大防止の観点から、予定していた現地調査及び標本調査ができなかった。このため、鹿児島大学が公開している標本画像について調査を進めるとともに、過去に撮影したヤクシマシオガマの動画を解析し、訪花昆虫の同定をした。この結果、ヤクシマシオガマでは、花サイズにマッチした有効と考えられる訪花昆虫がほとんど訪花していないことが明らかとなった。2021年度は、この結果をもとに、さらに長時間の訪花昆虫調査をヤクシマシオガマで実施するとともに、蓄積されている訪花昆虫撮影動画の解析を行う。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度は、1)鹿児島大学、鹿児島県立博物館において標本調査を行うとともに、2)現地踏査により、調査対象となる植物、比較対象となる近縁種の分布状況を調査し、調査地を確定すること、また、3)これまでにある程度生育地が判明しているノギラン、ツクシゼリ、ヤクシマコオトギリの3種については初年度からビデオカメラまたは目視による訪花昆虫調査を開始することを予定していたものの、新型コロナウィルス感染症拡大のため、予定していた現地調査及び標本調査ができなかった。このため、本研究の進捗に関しては「遅れている」と判断する。
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Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、引き続き必要な研究機器を購入するとともに、2020年度に実施予定だった1)鹿児島大学、鹿児島県立博物館において標本調査を行うとともに、2)現地踏査により、調査対象となる植物、比較対象となる近縁種の分布状況を調査する。また、調査対象種に関しては、ヤクシマシオガマ1種に絞り、屋久島高地で訪花昆虫調査を行うとともに、その近縁種であるイワテシオガマ、ハンカイシオガマに関して、訪花昆虫調査を実施する場所を決定する。2020年度から開始予定であったノギラン、ツクシゼリ、ヤクシマコオトギリの調査は、2021年度は、屋久島高地での開花状況を確認するにとどめ、本格的な調査は2022年度より開始する。なお、引き続き新型コロナウィルス感染症拡大による緊急事態宣言等の発出により、調査が不可能となった場合は、web上で公開されている標本情報を収集するとともに、鹿児島大学の研究協力者に依頼し、標本情報を入手する。
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Causes of Carryover |
2020年度は、主に調査機材、調査に用いる消耗品の購入、調査旅費に使用する予定だったが、新型コロナウィルス感染症拡大のため、現地調査及び標本調査が全くできなかった。また、現地の状況を確認したうえで、いくつかの調査機器を購入予定であったがこれも、調査地に行くことができなかったため購入できていない。このため次年度使用額が生じた。2021年度も、5月現在、新型コロナウィルス感染症による緊急事態宣言が発出されている状況であり、現地調査がどこまで可能か不透明だが、調査機器及び消耗品については購入を完了したい。
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