2020 Fiscal Year Research-status Report
宿主巻き貝－吸虫類寄生虫系に注目した干潟生態系への気候変動影響の評価
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20K06819
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| Research Institution | National Institute for Environmental Studies |
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Principal Investigator |
金谷 弦 国立研究開発法人国立環境研究所, 地域環境研究センター, 主任研究員 (50400437)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 萌 国立研究開発法人国立環境研究所, 地域環境研究センター, 特別研究員 (20772817)
中井 静子 日本大学, 生物資源科学部, 助教 (40582317)
三浦 収 高知大学, 教育研究部総合科学系複合領域科学部門, 准教授 (60610962)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 二生吸虫 / 干潟 / 底生動物 / 巻き貝 / 緯度間変動 / 生態系機能 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
寄生虫は宿主の行動、代謝や成長を変化させ、個体群動態をコントロールする。本研究では、干潟で優占する巻き貝ホソウミニナ（二生吸虫の第一中間宿主）に注目した。二生吸虫はホソウミニナの繁殖能力を奪い、ホストを巨大化させて自身のセルカリア幼生を生産し、毎日大量の幼生を水中へと遊出する。本研究ではまず、現地調査により二生吸虫の感染率と種組成の緯度間変動を明らかにし、次に室内実験によって感染がもたらす宿主の代謝変化と、セルカリア幼生遊出速度の温度依存性を調べる。以上に基づき、気候変動が宿主‐寄生虫間の相互作用にもたらす影響と、生態系機能の改変可能性について推定する。
2020年度は、干潟調査シーズンである4～5月にかけて新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言発令があり、野外調査の実施が制限された。しかし、6～9月までの期間に、香川県から青森県陸奥湾までの12地点で調査を行うことができた。採取したホソウミニナ（各地点250～500個体）は生かしたまま実験室に持ち帰り、感染の有無を確認し、吸虫類の種同定をおこなった。その結果、吸虫類は全調査地点で確認され、地点あたりの出現種数は2～5種であった。感染率は1.6～98％まで、調査地点間で大きな変動がみられたが、本年度の調査結果からは、感染率と吸虫類の多様性に明瞭な緯度間変動は検出できなかった。次年度は九州や陸奥湾などで調査地点を増やし、さらに広域的な解析を行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度は、干潟調査シーズンである4～5月にかけて新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言発令があり、野外調査の実施が制限された。6月以降、他の現地調査の合間に12地点でホソウミニナの採集を行うことが出来たが、予定していた宮城県の6干潟での調査は実施できなかった。また、鹿児島や北海道、中部地方といった、研究分担者の在住地から離れた地域でのサンプリングは行えなかった。1年目に予定していた宿主の代謝変化（ろ過摂食速度の変化）を調べる室内実験についても、実施出来なかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度に実施できなかった北海道、中部地方、九州の干潟でのホソウミニナ-二生吸虫のサンプリングを行う。以前からのデータがある仙台湾沿岸の6干潟についても、今年度は調査を実施できる見通しである。以上の結果と、2020年度にサンプリングを行った地点のデータと合わせた緯度間変動に関する解析を実施する。感染に伴う宿主の代謝変化（ろ過摂食速度の変化）を調べる室内実験については、今年度もしくは次年度に実施する。セルカリア遊出の水温依存性に関する室内実験については、今年度中に実施する予定である。一方、本年度もコロナ禍のもとで予定していた野外調査が行えなくなる可能性もあるため、その場合には研究期間の延長も視野に入れて検討する。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍で、当初予定していた2020年4～5月における干潟調査が実施出来なくなり、緊急事態宣言が解除された6月以降も感染リスクを避けるために車で移動できる範囲の干潟を中心に、他の研究課題における調査と合わせた形での調査を中心に行った。そのため、旅費の支出がほとんど無かった。また、室内実験についても自宅就業の推奨などもあり、次年度以降に実施することとした。そのため、2020年に予定していた野外調査と室内実験の多くを2021年度以降に実施するように研究計画を修正し、それに伴い旅費・実験用消耗品購入予算についても2021年度以降に執行する予定である。
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